2022年ココがポイント!
・新業態、販路拡大の模索は続く
・乱立するファストフード業態は淘汰開始か
・「ロボット接客」が一般化

 2022年の外食産業は、コロナ禍が収束した後の市場環境にどれだけ対応できるかが問われそうだ。21年は、緊急事態宣言による時短営業や休業が長期化する中で多くの外食大手が苦戦を強いられた。特に関東や関西の都市部では1月から9月まで断続的に緊急事態宣言が発令され、午後8時までの時短営業や酒類提供の停止を求められた。居酒屋やディナーレストラン業態を中心に、営業活動がままならない状態が長引いた。

日本マクドナルドの堅調が目立つ
●国内外食大手の既存店売上高(前年同月比増減率)
<span class="fontSizeL">日本マクドナルドの堅調が目立つ</span><br />●国内外食大手の既存店売上高(前年同月比増減率)
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 日本フードサービス協会の調査によると、パブレストラン/居酒屋やファミリーレストラン、ディナーレストランといったカテゴリーの月間売上高は、既にコロナ禍にあった20年をさらに下回る月が多い。

 居酒屋に比べれば需要が底堅いと見られていた焼き肉や回転ずし業態も苦しんだ。21年1~10月の既存店売上高で前年を下回る月が多い企業が目立った。ファストフード業態でも、都心に店舗が多い牛丼チェーンは客足が戻りきらなかった。

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