東南アジア各国が次々と脱炭素を打ち出し始めた。持続可能な経済成長を目指す政府の動きに呼応し、内外の企業も脱炭素や持続可能性をキーワードに新しい事業に乗り出している。東南アジアにおいても持続可能性(サスティナビリティー)は今後の成長を左右する鍵になりつつある。化石燃料に頼って生み出したエネルギーを投入し、人手に頼って使い捨ての安価な製品を作り、大量消費経済に投入する―。こうしたアジア経済の成長モデルはもはや過去のものになった。「東南アジア型持続可能経済」を紐解き、その対応策を模索していく。(写真:Jackyenjoyphotography/Getty Images)
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東南アジアにも到来「サスティナブル」の波

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全4回
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東南アジアで動き出す「脱炭素・ニューディール」
東南アジアで脱炭素の流れが加速している。新型コロナウイルスの感染拡大の経済的な打撃を受けた各国にとって、脱炭素は経済復興を図る上で重要なテーマになりつつある。その動きは速い。日本企業はどう対応すればいいのだろうか。
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東南アジアも脱炭素シフト 大手商社も対応急ぐ
東南アジア各国で脱炭素が加速している。その実現を担う国営エネルギー大手は豊富な再エネ資源を活用し、地産地消のエネルギーシステムを構築しようと動く。東南アジアの再エネ資源は豊富で多様だ。子細に見渡せば、日本企業の参入余地も…
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脱炭素で試される「相棒づくり」 トヨタ、豊田通商、三菱自なども動く
東南アジア各国が脱炭素に舵(かじ)を切り始めた。加速しそうなのが自動車のEVシフトだ。足元では中国などから新興勢が次々と押し寄せてきた。長く東南アジア各国と共存共栄を続けてきた日本の製造業に試練が訪れている。
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環境問題を乗り越えろ、ゴミ削減に新素材開発、勃興する新興企業
サスティナブルの波が東南アジアに到来し、消費者の購買行動に変化を促している。足元では環境関連の課題を解決しようと有力なスタートアップも次々と立ち上がってきた。日本企業もこの流れに対応できなければ競争力を維持できなくなる恐…
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全8回