「推しアイドル」も「引っ越し先」も、グーグルは全てお見通し

　「あなたの名前はタカオヤスアキ、男性で20代ですね。現在のご自宅の住所は東京都××区●●の▲▲というマンションで、以前住んでいたのは千代田区■■町の◇◇というマンションです。主に使っているクレジットカード会社は……」

　プロフィルを言い当てられるたびに、記者（29）の顔はどんどん青ざめていく。パソコン画面越しに話しかけてくるのは、頻繁に自宅を訪れる親しい友人でもなければ、身内と行政以外では記者の個人情報を最も多く保有しているであろう、日経BPの人事担当者でもない。初対面の男性だ。米グーグルが保有しているデータを基にすれば、記者の個人情報や行動パターンだけでなく、秘密にしておきたかった趣味嗜好まで的確に把握できるという。

私も知らない「ワタシ」をインターネットは知っている（写真：下＝スポーツニッポン新聞社/時事通信フォト、背景＝スタジオキャスパー）

10種類のデータをグーグルから入手

　過去数年で「データ資本主義」という言葉が当たり前のように使われるようになった。データを「21世紀の石油」に例える人も多い。グーグルや米アップル、米アマゾン・ドット・コムなど巨大IT企業は、保有するビッグデータを駆使して急成長を遂げている。米フェイスブック（現・米メタ）を含めたGAFA4社の時価総額合計は2021年7月に日本株全体を上回った。一方で消費者の立場からは、自分のデータがどのように収集され、GAFAなどに活用されているかが見えづらい。

　ならば実験してみよう。グーグルやアップルから記者の行動履歴データを取り寄せて、ネット上の「ワタシ」がどんな姿をしているのか、専門家に分析してもらうのだ。協力してくれたのが、情報管理サービスなど手がけるデータサイン（東京・新宿）の太田祐一CEO（最高経営責任者）である。

データサインの太田祐一CEO（最高経営責任者）

　冒頭のシーンの数日前、記者は太田氏にメールを送った。添付したのは「Googleデータエクスポート」というサービスを通じて取得したファイル。グーグルのアカウントを保有するユーザーなら誰でもダウンロードできる行動履歴データである。アカウントにログインした状態でアクセスすると、電子メールの「Gmail」や動画の「ユーチューブ」、地図や連絡先などグーグルが提供する40種類以上のサービスがずらりと表示される。記者は今回、その中から10種類のデータを入手した。データサイズは46.7MBと、高画質な写真数枚分に過ぎない。

　「グーグルの履歴なら、これだけあれば十分です。初対面の私がなぜタカオさんの個人情報を類推できたのか、これから説明していきますね」。太田氏はビデオ会議システムで「種明かし」をするかのように語り始めた。

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　例えば住所は、2つのデータから類推できるという。まずは、グーグルのウェブブラウザー「クローム」や、スマートフォンOS（基本ソフト）「アンドロイド」で活用する「自動入力」機能のデータだ。もう1つは地図サービスの「グーグルマップ」。記者は普段、スマートフォンのGPS機能を極力使わないようにしている。アプリを起動したときのみGPSの作動を許可し、バックグラウンドでは「オフ」にしている。盲点だったのは、家を出る前や帰宅時に地図アプリを起動して目的地までの所要時間を調べるのが習慣になっていたこと。このデータを基にすれば、自宅の位置はもちろん、記者の行動履歴をかなり正確に把握できるというわけだ。

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