日本の企業や社会が再び競争力を取り戻すためのヒントを探るインタビューシリーズ「ニッポンの活路」。今回は陸上競技のハンマー投げ選手として2004年アテネ五輪において、陸上・投てき種目でアジア史上初の金メダルを獲得した室伏広治氏に「スポーツと日本の活力」について聞いた。人生100年と言われる時代、室伏氏は、自分自身にオーナーシップを持つことが大切であり、スポーツを様々な形で楽しむことはその一助になると説く。

<span class="fontBold">室伏広治(むろふし・こうじ)氏</span><br>スポーツ庁長官<br>1974年、静岡県生まれ。陸上競技のハンマー投げ選手として2000年シドニー、04年アテネ、08年北京、12年ロンドン五輪に出場。アテネ五輪では陸上・投てき種目でアジア史上初の金メダル、ロンドン五輪では銅メダルに輝いた。世界選手権では、01年に銀メダル、03年に銅メダル、11年に金メダルを獲得。国内では日本選手権20連覇達成。現役中の07年に中京大学大学院体育学研究科にて博士号を取得。11年同大学スポーツ科学部にて准教授を務める。14年には東京医科歯科大学にて教授を務めると同時に、スポーツサイエンスセンターのセンター長にも就任した。また、14年に東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会スポーツディレクターに選任され、日本オリンピック委員会理事、日本陸上競技連盟理事、世界反ドーピング機構アスリート委員などを歴任し、20 年10 月より現職(写真:北山宏一)
室伏広治(むろふし・こうじ)氏
スポーツ庁長官
1974年、静岡県生まれ。陸上競技のハンマー投げ選手として2000年シドニー、04年アテネ、08年北京、12年ロンドン五輪に出場。アテネ五輪では陸上・投てき種目でアジア史上初の金メダル、ロンドン五輪では銅メダルに輝いた。世界選手権では、01年に銀メダル、03年に銅メダル、11年に金メダルを獲得。国内では日本選手権20連覇達成。現役中の07年に中京大学大学院体育学研究科にて博士号を取得。11年同大学スポーツ科学部にて准教授を務める。14年には東京医科歯科大学にて教授を務めると同時に、スポーツサイエンスセンターのセンター長にも就任した。また、14年に東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会スポーツディレクターに選任され、日本オリンピック委員会理事、日本陸上競技連盟理事、世界反ドーピング機構アスリート委員などを歴任し、20 年10 月より現職(写真:北山宏一)

北京冬季オリンピックが早くも近づいていますが、今年、日本はコロナ禍という厳しい状況下で東京オリンピック・パラリンピックを開催しました。本当に実現できるのか、反対が多いのに開催すべきなのか……。ギリギリまで不安が消えない状況が続き、私を含めた国民の多くがやきもきしましたが、なんとか無事開催できました。金メダリストであり、スポーツ庁長官でもある室伏さんにとり、どのような東京オリンピック・パラリンピックだったのでしょうか。

室伏広治氏(以下、室伏氏):多くの人々の支えのおかげで東京オリンピック・パラリンピックを無事に開催することができました。「大会を支えた人々」は世界からも注目をされました。これはコーチやトレーナー、視覚障害者マラソンの伴走者や大会運営をサポートするボランティア、そして人に限らずスポーツ科学やトレーニング方法、選手が使う器具の製作開発など、支える存在がなければなしえなかったと感謝しています。

 今回の東京五輪で分かったことは、こうした「支える」文化です。大会では空手やスケートボード、サーフィンなど新しい競技も紹介されました。パラリンピックも22競技540種目と史上最多の種目数でした。しかし、世の中にはもっと多くのスポーツがあります。年齢や身体の状態に合わせて興味のあるスポーツに様々な形で関わることができる。色々な楽しみ方ができるスポーツ環境を整備するのが、今後の課題となってきます。

 スポーツには様々な楽しみ方があります。私はそれを「する・観る・支える」スポーツ文化として日本で成熟させたいと考えています。スポーツを「する」のは分かりやすいですね。自分がプレーヤーとなって楽しむことです。そして上手に「観る」には文化が必要です。例えば、大相撲は観客が応援の仕方を心得ているでしょう。それぞれのスポーツには文化のバックグラウンドがあり、その知識を背景に頑張れと声援を送る。ジャンルはすこし違いますが、歌舞伎の「合いの手」のようなものかもしれませんね。

 こうしてスポーツを文化に落とし込むことは、その領域をプレーヤーからより多くの人々に開放する意味があるのだと感じています。それこそが東京五輪のレガシーになっていくのではないでしょうか。

「する・観る・支える」のスポーツ文化を広く根付かせるには、どのような取り組みが必要になるのでしょうか。

室伏氏:スポーツ庁では市町村会議などで全国の自治体に「街づくりにスポーツの観点を入れてほしい」と依頼しています。東京五輪後にも「スポーツ・健康まちづくり」に取り組む自治体を応援するため、良い事例を表彰して全国に知ってもらうための制度も設けています。もっとも、本当に大切なのは取り組みが地域の文化として根付くことではないでしょうか。どういうことかといえば、スポーツに関わる環境が生活に溶け込んでおり、ライフスタイルとして成立している。そして、今は技術がその実現を助けてくれます。

 例えば、サーフィン。東京で働く熱心なサーファーは、早朝に海のある近県で波に乗ってから出勤すると聞きました。でも、テレワークが普及した最近では海の近くに引っ越して、サーフィンを楽しみながら仕事をすることも可能です。空手ならばいっそ沖縄にしばらく滞在して、稽古しながらリモートで働くことも物理的には可能です。そうして地域がライフスタイルとしてのスポーツを支え、プレーヤーや観戦者は地域文化を理解していく。そうすれば日本人の暮らし方に変化が生まれるのではないでしょうか。

次ページ スポーツで健康寿命の延伸も