「発達障害」という言葉がよく使われるようになった。
「もしかして、うちの子も発達障害？」「あの同僚は、もしかして？」「もしかしたら私も？」――そんな思いが頭をよぎった経験のある方も少なくないのではないか。実は、本連載の取材、執筆を担当する私（黒坂真由子）も、発達障害（学習障害）の息子を育てる当事者家族である。
しかし、「発達障害」とは、そもそも何を指す言葉だろう？ 「きちんと理解している」と自信を持って答えられる人は少ないはずだ。
本連載では、注目を集めながらも、定義すら流動的で理解しにくい「発達障害」の世界を、できるかぎり平易に、かつ正しく紹介していきたい。そのために、医師や研究者など専門家に取材する「外側の視点」と、発達障害を持ちながら生きる当事者に取材する「内側の視点」の2つを設定する。
初回は「外側の視点」から、岩波明氏にインタビューする。2015年より昭和大学附属烏山病院長として、ADHD専門外来を担当（昭和大学医学部精神医学講座主任教授と兼任）。日本で初めてADHD専門外来を立ち上げた医師として知られる（※発達障害の一類型である「ADHD」については、本文で詳述する）。
発達障害の増加には「システム化された社会」という時代背景が大きく働いている――岩波氏との対話からは、そんな構図も見えてくる。
発達障害が急速に注目を集めるようになったのは、ここ10年ほどのことだと思います。何か理由があるのでしょうか？
岩波明氏（以下、岩波氏）：まず何よりも「仕事の管理化」が進んでいるということが、理由として挙げられると思います。
昭和大学医学部精神医学講座主任教授(医学博士)。1959年、神奈川県生まれ。東京大学医学部卒業後、都立松沢病院などで臨床経験を積む。東京大学医学部精神医学教室助教授、埼玉医科大学准教授などを経て、2012年より現職。2015年より昭和大学附属烏山病院長を兼任、ADHD専門外来を担当。精神疾患の認知機能障害、発達障害の臨床研究などを主な研究分野としている。特に大人の発達障害に詳しい（写真：栗原克己）
「小さな自営業」が減ると、発達障害は増える
会社では確かに、ある一定の基準から外れないように行動することが求められますし、その傾向は、昔より強まっているように感じます。ある意味、「普通」と認定されるための基準が上がっているのかもしれませんね。
岩波氏：そのために発達障害の人の存在が顕在化しやすくなっているということは、やはりあります。
会社の中に逃げ場がなくなっているということも重要です。以前だったら、例えば、対人関係が苦手だけど、事務処理能力は高いといった人などに向いた部署というのがあって、発達障害だったり、うつ病を発症したりしたような方々の受け皿になっていた気がします。しかし、現在ではアウトソーシングにより、そういった部署を持つ会社は減っています。
社会全体で見ても「仕事の管理化」は、進んでいます。例えば、小さな自営のお店が減っていますよね。小さなお店を切り盛りしたり、手伝ったりするのは、発達障害の人にとって比較的やりやすい仕事でした。
自分の手が届く範囲を、自己流で管理できればいいというわけですね。
岩波氏：同じ「モノを売る」という仕事でも、自分のペースで働ける自営の店舗では問題にならなかったことが、マニュアルのあるチェーン店では問題になってしまう。発達障害の人が自由に働ける場所が、どんどん少なくなっていると感じています。
つまり、発達障害が今、問題になっているのは、絶対的な人数が増えているというより、社会の変化によって、昔からあった「事象」が、新しい「問題」として顕在化しているという可能性も高いのですね。
そもそも発達障害とは、どのような事象を指すのでしょうか。先生の言葉でできるだけ簡単にご説明いただけますか。
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