「発達障害のリアル」を、自身も発達障害(学習障害)の息子を育てるフリーランス編集者・ライターの私(黒坂真由子)が模索する本連載。

 発達障害があるわが子が、将来、自分でお金を稼いで自活できるのか? 就労に向けて、備えられることはないか? そんな問題意識からインタビューしたのは、発達障害がある人に特化した就労支援事業を手掛けるKaien(かいえん/東京・新宿)代表の鈴木慶太さん(前回は、こちら)。鈴木さんもまた、長男が発達障害の診断を受けていて、それが起業のきっかけとなった。

 今回は、採用する企業側へのメッセージ。発達障害者の数は多く、すでに一緒に働いている同僚や部下、上司のなかにも必ずいるはず。発達障害者には異能も多い。活躍してもらうには、どうしたらいいかを考えた。

今回は、発達障害がある人を採用する企業側に向けたお話をうかがいたいと思います。なんといっても日経ビジネス電子版は、経営者やマネジメント層、そして企業の採用担当者の方にも広く読まれているからです。

 まず、企業が発達障害者を雇用することのメリットとデメリットを挙げていただけますか?

鈴木慶太氏(以下、鈴木):企業の方々に、まずお伝えしたいのは「御社はすでに発達障害者を採用していますよ」ということです。

鈴木慶太(すずき けいた)
鈴木慶太(すずき けいた)
長男が発達障害の診断を受けたことをきっかけに、発達障害がある人に特化した就労支援企業Kaienを2009年に起業。元NHKアナウンサー。東京大学経済学部卒業(00年)、ノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院修了(09年・MBA取得)。日本精神神経学会・日本LD学会での登壇や、文部科学省の「障害のある学生の修学支援に関する検討会」委員を務める。Kaienでは、企業向けの人材紹介、大人向けの就労移行支援事業、学生向け・子ども向けのプログラムに加え、啓発事業も行う。『親子で理解する発達障害 進学・就労準備の進め方』(河出書房新社)など著書多数。

次ページ 発達障害の自覚がある人こそ、採用すべきだ