日本は温暖で多湿なので、病害虫を防ごうと農薬利用が外国より多くなりがちだった。IT(情報技術)企業のオプティムはデータ解析とドローンを組み合わせ、農薬が必要なタイミングと箇所を見極める。こうして契約農家が栽培した「スマート米」は、高値でも電子商取引(EC)サイトで人気を集める。

 ギュイイーン。福島県白河市の農地で、全自動飛行のドローンが空に舞い上がった。気象データや病害虫の発生状況を基に、農薬をまくサービスだ。手掛けるのはIT(情報技術)企業のオプティムだが、「決して薬をまくのが目的ではありません」と農家に強調している。

 従来の農業ビジネスでは、農家にできるだけ多くの資材を買ってもらうという事業モデルが多かった。オプティムは逆に、不要な時期や場所を人工知能(AI)などで見極め、農薬の削減に取り組んでいる。

 農林水産省によると、日本はドイツや英国に比べ、農地面積あたりで4倍の農薬を使ってきた。梅雨がある気候条件なので、湿度が高いと発生しやすい「いもち病」という稲の病気や害虫を防ぐ必要がある。

 ただ、田んぼに住むトンボなどを含め、生態系と共存する「持続可能な農業」が世界中で問われるようになった。もともと農薬は人が重いタンクを背負ってまくことも多く、この労力も省ければ一挙両得だ。オプティムが提携する多くの産地では、従来の栽培法に比べて農薬使用を数十%減らしている。

気象データや空撮画像を解析し、農薬をまく時期や場所を見極める
気象データや空撮画像を解析し、農薬をまく時期や場所を見極める

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