シリーズ
性的少数者（LGBTQ＋）の割合はおよそ10人に1人といわれ、比率でいうと左利きの人と同程度である。それくらい、当たり前で普通の存在。にもかかわらず、現状の制度では男性と女性が結婚し、子どもを産む「標準世帯」の考え方にとらわれている。家族や性の在り方が大きく変わりつつあるなか、今の日本はこのまま突き進んでハッピーになれるのだろうか。
LGBTQ＋を考えることは何も社会貢献のためなどではなく、みんなが生きやすくなるための道の一つ。ビジネスの現場で求められる経営判断のスピードは上がるなか、LGBTQ＋を含めた様々なバックグラウンドを持つ人材がいるからこそ、企業としての競争力の源泉にもなり得る。あなたの隣で起こっているジェンダー革命を追いかける。（写真：miakievy / Getty Images）
#1
生きづらさや働きづらさが時には機会の不平等や経済的な格差を生み出してきた。日本初のESG投資ファンド「Ｍパワー・パートナーズ・ファンド」を共同で創設した村上由美子氏に日本の課題、女性活躍推進の問題、そして多様性がなぜ求め…
#2
ユニリーバは多様化に積極的に取り組んでいる企業の一つ。個人を唯一無二の存在として尊重する企業文化が根付いている。2020年3月には、採用活動の履歴書から顔写真、ファーストネーム、性別欄を削除した。当初は社内でも抵抗が強く…
#3
元フェンシング女子日本代表で、LGBTQ＋（性的少数者）の支援に取り組む杉山文野氏。現在は男性として生き、パートナーの女性とゲイの友人と3人で子育てをしている。多くのメディアで「LGBTQ＋時代の新しい家族の形」として描…
#4
いまだ同性婚が法的に認められておらず、「LGBT理解増進法案」も今年6月に事実上の棚上げとなった日本。LGBTQ＋を含め個性を認めあう社会にするにはどうすればいいのか。多様性や不平等の解消に力を入れるEY Japanの貴…
#5
大半の日本人は「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきだ」という古臭い考え方に反対だ。だが行動が伴わない。社会に残る差別的な因習を一掃せねば女性活躍推進など絵空事だ。
#6
経済界では寿退社の強要や女子学生に対する就職差別が横行する。政府ですら、女性を「夫に養ってもらうべき存在」として扱う。女性たちの救いは一体どこにあるのか。
#7
次世代にジェンダー格差を残さないためのヒントはないのか。女性管理職は10％未満とはいえ、準リーダー層の半数以上は女性の東京海上ホールディングス。同社は今年4月から多様性担当の役員を設置するなど、性別を含め多様性を持った組…
#8
ジェンダーの多様性に対応するために制度や設備を導入し、研修を実施する企業が増えている。しかし、形を整えても従業員の意識が変わらなければ、活用が進まず、絵に描いた餅になりかねない。性的少数者（LGBTQ＋）当事者の真のニー…
#9
ドラァグクイーンとして活躍するナジャ・グランディーバさん。30年以上も家族にLGBTQ＋であることを隠していた。それでも「カミングアウトはファッションじゃない」と言うわけとは。
#10
「夫はお金を稼ぐべきだ」などと性別で役割を決めつける社会通念が日本男児のストレスになっている。忘れられた男性差別問題に光を当てねばならない。男はつらいよ――。
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日本でも2030年代半ばに新車販売でガソリン車をゼロにする方針が打ち出されるなど、各国の環境規制強化により普及段…
従業員の希望に応じて70歳まで働く場を確保することを企業の努力義務として定めた、改正高齢者雇用安定法が2021年…
全8回
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