この記事は日経メディカル Onlineに「手探りで構築した新型コロナ第5波の往診体制」として10月7日に掲載したものを日経ビジネス電子版に転載しています。

 東京都医師会からの要請を受け、医療法人悠翔会(東京都港区)では、8月11日の正午から、首都圏で新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の自宅療養者を対象に往診を実施している。医師や看護師を公募し、400人近くのCOVID-19自宅療養者への往診に対応してきた同法人が、どのような診療体制を築き、どのようなルールで診療をしてきたか、同法人理事長の佐々木淳氏に聞いた。

 2021年8月、若年層を中心にCOVID-19の感染が急速に拡大。それに伴い重症者が急増したことで、首都圏のCOVID-19患者専用病床は満床となり、重症患者が入院できない状態が常態化した。この状況に対処するため、菅義偉前首相は8月2日、関係閣僚会議で「重症患者や重症化リスクの特に高い方には、確実に入院していただけるように必要な病床を確保する。それ以外の方は自宅での療養を基本とし、症状が悪くなればすぐに入院できる体制を整備する」と述べ、原則として自宅療養を基本とする方針への転換を表明した。

 医療法人悠翔会は、東京都医師会からの委託に基づき、23区を中心に医療支援が必要なCOVID-19自宅療養者への医療提供を担う取り組みを8月11日正午から開始した。医師会を中心とした地域の医療機関で対処できないケースを、往診やオンライン診療で支援する仕組みだ。「都内における在宅診療の診療実施範囲、規模を考えると、他に受託できる法人がないのは明白だった。採算は取れず、経営的には厳しい判断だったが、感染拡大の状況を災害医療と捉え、こぼれ落ちる命を1つでも少なくしたい思いから、依頼を受けた」と理事長の佐々木淳氏は受託理由を話す。

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この記事はシリーズ「新型コロナと闘う「医療最前線」」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。