まだ広がりを欠くコンシューマー向けAR
もちろんエンリアルとしても、映像の視聴だけにとどまらずにARの活用を推し進め、ARデバイスの利用を拡大していきたいことは確かだろう。実際同社はKDDIだけでなく、国内外の様々な事業者とARコンテンツの開発などを進めているようだ。中でもARの技術導入に積極的だというのが、観光やエンターテインメント、教育、そしてリモートワークに関連する業種だという。
ただ現実的なビジネスを考えると、現時点で注力が求められるのは法人向けだと考えられる。幅広い用途への対応が求められるコンシューマー向けとは違って、法人向けのARは、手を離せない点検業務などでマニュアルを確認したり、遠隔地から技術指導を受けたりするなど、用途がある程度確立されてきており本格導入に向けた動きも加速している。
実際、法人をターゲットにした眼鏡型のARデバイスは着実に数が増えており、2022年4月13日には中国の聯想集団（レノボ・グループ）の日本法人であるレノボ・ジャパンがARスマートグラス「ThinkReality A3」を発表している。さらに企業がARを活用しやすくするソフトウエアなどとThinkReality A3をパッケージにした「ThinkReality A3 Industrial Edition」を提供するなど、法人向け販売に軸を置いている様子がうかがえる。
コンシューマー向けARデバイスはまだ数が少なく、先駆的存在となったエンリアルに市場での優位性があるのは確かだ。ただ「大画面で映像を楽しむ」以上の広がりがなければ、ARデバイスを購入する人たちの層も広がりにくいだろうし、そのキラーとなるコンテンツやサービスを開拓するのにもまだまだ時間が必要だと感じてしまうのが正直なところだ。
そうしたことを考えると、エンリアルがARデバイスのビジネスを広げる上で、当面はやはり法人向けの需要開拓に積極的に動く必要があるのではないかと筆者は考える。コンシューマー市場での裾野が広がるまでかなりの時間を要したVRゴーグルの事例に倣うならば、ARデバイスも当面は手堅い法人向け市場で売り上げを得ながら、コンシューマー向けのキラーサービスが登場するまで辛抱強く取り組みを続ける必要があるのではないだろうか。
［日経クロステック 2022年5月16日掲載］情報は掲載時点のものです。
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