ゼネラリスト育成を重視してきた日本型雇用と一線を画し、職務を特定して社員を雇用する「ジョブ型」を導入する企業が増えています。社員の専門性を高め、成長意欲のある若手が自律的に育つといったメリットに加え、職務を明解に定義するので成果把握が容易という点がテレワークにも向いていると見られています。

　しかし本当に期待する効果を生み出すことができるのでしょうか。雇用ジャーナリストとして国内外の雇用の最前線を詳しく取材してきた海老原嗣生氏は、そんな期待に異を唱えます。欧米ではジョブ型が一般的ですが、雇用慣行のみならず社会システムが日本と大きく異なっているため、そのまま日本に移植しても様々な齟齬を生み出すリスクがあると主張します。

　本連載では、海老原氏が、ジョブ型を巡って日本企業が抱く誤った概念を正します。（写真：PIXTA）