「英語が話せるようになる」ことは現在のビジネスパーソンが身に付けたいスキルの1つだと思います。「今度こそは英語が話せるように頑張ろう！」と書店で本を買い込んだり、英会話スクールに通い始めたりしても、結局三日坊主で本は積んでおくだけ、英会話スクールも欠席続きと挫折した経験がある人も多いでしょう。「英語が話せるようになる」までの道のりは大変険しいといわざるを得ません。
日本人はいったいどれだけ学習すれば「英語が話せるようになる」のでしょうか？ この問いは日本人の英語学習者なら誰もが知りたいはずです。
そこで、まずは過去の研究に当たってみることにしました。私が運営する英語コーチングスクールTORAIZ（トライズ）には、科学的に第二言語習得理論を研究する語学研究所があるのですが、そこで調べてみると日本人が「英語が話せるようになる」までに必要な学習時間を実証的に一定以上の調査規模で行った研究は非常に少ないことが分かりました。特に、インターネットを通じた様々な学習方法が普及してからの研究は皆無に等しいことが分かりました。
今回、語学研究所では、「英語が話せるようになる」までの道のりを実証的に明らかにするために、「業務で日常的に英語を使って口頭でのコミュニケーションを行っている外資系ビジネスパーソンを対象とする英語学習に関するアンケート」を実施しました（調査委託先：マクロミル）。
まず、どのくらいの英語力を「英語が話せる」とするかを考えると、単純に海外との取引で英語を使って口頭でコミュニケーションできるレベルでは、今日の英語学習者が目指すゴール像としては低すぎると考えました。
現在は日本企業であっても実質的な英語公用語化の段階になりつつあります。実際、TORAIZで英語学習を検討されるほとんどの方は、日本企業がグローバル企業となっていく過程で英語学習の必要性を感じています。社外との取引だけでなく、日本企業であっても人事やシステム部門などの間接部門も含めて実質的に社内公用語として英語が求められる時代になってきているのです。
そこで、すでにグローバル企業として日本で事業を展開している外資系企業において、英語で口頭のコミュニケーションを行っていることを条件として、外資系ビジネスパーソンを調査対象とすることにしました。学習のゴールイメージとして最も適切と思われるからです。
本調査は、2021年1月29日～2月2日にアンケートを実施し、この条件に当てはまるビジネスパーソンをスクリーニングし、823人から有効な回答を得ました。
このアンケートの結果は、なかなかショッキングかつ示唆に富むものでした。
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