日経ビジネスが電子版や雑誌のシリーズ・特集でお届けしている様々なテーマをもっと深く知りたい。そんなご要望にお応えするため、記事のさらなる理解に役立つ書籍3冊を、本の要約サービス「flier(フライヤー)」がピックアップします。

 日経ビジネスは特集『「社風」とは何か』で「社風」について考えました(週刊日経ビジネスでは8月16日号特集「良い社風 悪い社風」として掲載)。

 企業などで働く中で、「うちの会社の社風は……」と考えたことがある方も多いのではないでしょうか。では社風とはいったいどういったものでしょうか。特集記事では社風を以下のように定義しています。

 採用支援ツールを手掛けるミツカリ(東京・渋谷)によると、社風とは「従業員が感じる会社の雰囲気や特徴」を指すという。似たような意味で使われる組織風土は「従業員間で共通の認識とされる規則や価値観など」、企業文化は「従業員間で共有されている信念や前提条件、ルールなど」と定義されている。「社風は組織風土と企業文化から影響を受けている」(ミツカリ)という。

 元日本銀行審議役で『“社風”の正体』の著者である植村修一氏は「社風は、時間の経過で何となく醸成される腸内細菌みたいなもの。善玉菌にも悪玉菌にもなる」と指摘する。

 最近では不祥事が明らかになった企業が、その原因として「あしき社風」の存在をあげるケースが増えています。

 例えば、今年6月、長崎製作所で鉄道車両向けの空調装置や空気圧縮機を対象に長期にわたる組織的な検査不正をしていたことが発覚した三菱電機もその1社です。社長を務めていた杉山武史氏が引責辞任する事態にまで発展しました。

 日経ビジネスの特集では、不正の温床として「上にものが言えない」という同社の社風の存在が浮かび上がってくるとしています。

 一方で「良い社風」を培ってきた企業の間でも、その社風を維持したり、より良い社風を追求したりする動きが広がっています。

 戦後に成長してきた日本企業は年功序列と終身雇用という働き方によって、家族的な社風をつくり上げてきました。しかし、ジョブ制の採用など働き方が以前よりも多様になっている中で、改めて企業内にある雰囲気や文化を見直し、その企業が目指す目標と一致させる必要性が高まっているといえるでしょう。

 日経ビジネスの特集では京セラやTOTOなど社風の改革や維持に力を注ぐ企業のケースを取り上げています。また自分と所属する組織の社風を知り、相性を診断する簡易的なテストも掲載しています。

 では、良い文化を持つ組織をつくるにはどうすればいいのでしょうか。また、自分に合う社風を持つ組織を見つけるにはどうすればいいのでしょうか。そのヒントとなるのが、以下の2冊です。

著者:唐澤俊輔
出版社:ディスカヴァー・トゥエンティワン
定価:1,980円(税込)
出版日:2020年08月30日

レビュー

 就職・転職先を選ぶとき、最も気になるのが「自分がその会社に合うかどうか」ではないだろうか。情報サイトやデータバンクなどで、その企業の業績や職務内容、給与水準はある程度わかる。しかし、社内の雰囲気や暗黙のルールなどといった言語化しづらい部分については、入社しないとわからないことが多い。口コミサイトが人気を集めているのは、その不安のあらわれだろう。

 著者は本書で、「その会社らしさ」を表す企業のカルチャーを、「経営戦略」のように明確に設定すべきだと説いている。なんとなくの雰囲気で共有している会社のカルチャーを明文化・言語化し、社内外に認知・浸透させることで、事業がうまく回るというのだ。

 人口減少が進む中、優秀な人材を獲得してより長く勤めてもらえなければ、会社の存続はむずかしい。特に今は、新型コロナウイルスの影響で、求職者は会社と直接コミュニケーションをとりづらい。求める人材を採用できなかったり、せっかく採用した人材が「会社に合わなかった」という理由で辞めてしまったりする不幸は、最小限に食い止めなければならない。そのためにも、会社のカルチャーを一から見直し、体系的なカルチャーモデルをつくりあげ、積極的に発信することが急務と言える。

 働き方の多様化・分散化が進む今、企業が社員を囲う強制力は弱まってきている。社員が自発的に「この会社で働きたい、貢献したい」と思える求心力は、これからの企業経営に欠かせない。カルチャーがその核になることは、本書をお読みいただければわかるだろう。

著者:ダニエル・コイル、楠木建(監訳)、桜田 直美(訳)
出版社:かんき出版
定価:1,760円(税込)
出版日:2018年12月03日

レビュー

 仕事への熟達やヒットを生む創造力の強さが世界的にも証明されている「最強のチーム」といえば、グーグルやピクサーなどの組織が連想される。しかし、いくら強いリーダーや優秀なメンバーがそろっていても、すべての組織が優秀なチームになれるわけではない。では、チームづくりのカギはどこにあるのか。膨大なインタビューと科学によってその秘密を解明するのが本書である。

 著者によれば、チーム力の原点は「日常の仕事での、ちょっとしたさりげない行動」にあるという。この驚くべき事実は、最強のチームの共通点を読み解くことで明らかになっていく。一見すると普通とも思えるような行動を習慣化することによって、チームの力は大きく変わっていくというのだ。

 本書では、チーム力を鍛えるカギは、3つのスキルに集約される。「安全な環境」「弱さの開示」「共通の目標」だ。これらのスキルはなぜ重要で、具体的にはどのように行動すればよいのか。本書を読めば、その答えを得ることができる。

 良いチームに最も必要なのは、強いリーダーシップや優秀な人材ではない。その事実は、読者に勇気を与えてくれるに違いない。本書を通して提案される行動は、シンプルでポジティブな人間観に基づいている。これらは知れば知るほど「普通」に思えるが、だからこそ誰でも、いつでも行うことができる。こうしたささいな行動によって強いチームが育まれるならば、一読の上、試してみる価値は大いにあるだろう。

 日経ビジネスの特集ではスマホ決済事業を手掛けるpring(プリン、東京・港)の独特の社風についても紹介しています。今年7月、米グーグルが日本での金融事業参入の足掛かりとしてプリンを買収したことが話題を呼びました。同社の企業文化について荻原充彦CEO(最高経営責任者)は「目指すのはプロスポーツ選手のようなマインド。全員が『勝つ』という目的以外ない、そんな組織を目標にしている」と特集で語っています。

 同社を買収したグーグルが重視しているのが、組織に参加している誰もが気兼ねなく意見を言い合える「心理的安全性」です。チームの心理的安全性をどのように構築するのかを紹介しているのが以下の書籍です。

著者:石井遼介
出版社:日本能率協会マネジメントセンター
定価:1,980円(税込)
出版日:2020年09月10日

レビュー

 「心理的安全性」とは、組織やチーム全体の成果に向けて、率直な意見や素朴な疑問、そして違和感の指摘がいつでも、誰でも気兼ねなく言えることだ。

 この考え方の重要性を見出したのは、グーグルである。同社が4年の歳月をかけて「効果的なチームはどのようなチームか」を調査・分析した結果、「誰がチームのメンバーであるか」よりも「チームがどのように協力しているか」のほうが真に重要だということがわかった。さらに圧倒的に重要なのが心理的安全性であり、心理的安全なチームは離職率が低く、収益性が高いとも結論づけられている。

 もちろん心理的安全性の重要さは、グーグルだけが発見したわけではない。組織行動を研究する研究者たちも、さまざまな成果を学会に発表しており「業績向上に寄与する」「イノベーションのプロセスや改善が起きやすくなる」「意思決定の質が上がる」といったビジネスの現場における有用性が次々と報告されている。

 いま、新型コロナウイルスの感染拡大によって生活や仕事で大きな変化を余儀なくされている方も多いだろう。このように先が見えず、変化の激しい時代には「確固とした正解がある」時代のチームマネジメントは役に立たなくなっている。だからこそチームの心理的安全性を高め、「挑戦・模索」からチームの学習を促進することの重要性が増しているのだろう。

 本書は単なるノウハウ集ではなく、理論と体系に基づいて実践に向けた指針が示されており、多くのビジネスパーソンにとって、これからの働きかたの実現に向けた必携の書となるだろう。

 「社風」は目に見えず、その存在が組織に及ぼす影響もはっきりとはしません。しかし、前述の働き方の変化に加えて、企業が従業員や地域社会など様々な利害関係者に配慮しなければならない時代になってきていることもあり、良い社風がなければ不祥事などが起きかねず、成長も難しくなってしまいます。より多くの人の幸福を追求する上でも、社風について考えることが不可欠になっているといえるでしょう。

(写真:PIXTA)
(写真:PIXTA)
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