日経ビジネスが電子版や雑誌のシリーズ・特集でお届けしている様々なテーマをもっと深く知りたい。そんなご要望にお応えするため、記事のさらなる理解に役立つ書籍3冊を、本の要約サービス「flier(フライヤー)」がピックアップします。

 「ビッグマック指数」をご存じでしょうか。英国の経済誌エコノミストが算出している数値で、世界各国ほぼ同じ原材料、調理法で作られている米マクドナルドのハンバーガー「ビッグマック」の価格から国ごとの購買力を測ります。

 2022年1月の同指数によると、基準となる米国での価格は5.81ドル。これに対し、日本のビッグマックは390円です。1月時点の為替レート(1ドル=115.22)で換算した場合、日本は米国よりも41.2%安く売られていることになり、ビッグマック指数はマイナス41.2となります。

 ビッグマック指数は、マイナスの値が大きければ大きいほど、その国の購買力が低いことを意味します。同指数で見ると、日本は欧州連合(EU)地域や韓国、英国、タイ、ホンジュラス、ポーランドなどよりも購買力が低いことになります。

(写真:picture alliance/アフロ)
(写真:picture alliance/アフロ)

 他の国と比べてビッグマックが安く買えるのだからよいのではないか、と考える人もいるでしょう。しかし、世界経済の現状を見ると、よいとは言い切れないことが分かります。日経ビジネスの特集「貧しいニッポン 安売り経済から脱却せよ」(雑誌版では12月20日号特集として掲載)では、低成長が続き、物価も賃金も大きく上がらない日本経済の危機的な状況に警鐘を鳴らしています。

 今、世界でエネルギーや食料の価格が高騰し、インフレ圧力が高まっています。その余波はガソリンや食品・日用品の値上げという形で日本の消費者の暮らしにも影響を及ぼしています。日清食品は2月3日、「カップヌードル」や「チキンラーメン」といったカップ麺や袋麺などを6月1日出荷分から5~12%値上げすると発表しました。また、菓子などの企画・販売を手掛けるやおきんは1本10円だった「うまい棒」の価格を4月から12円にすると公表しています。原材料や運送費の高騰が理由です。

 岸田文雄首相は経済界に賃上げの期待を表明していますが、企業がコスト上昇による収益悪化を懸念して賃上げを渋れば、物価上昇の負担は消費者にのしかかってきます。そうした負担は所得が低い世帯にとってより重くなるため、『新・日本の階級社会』でも触れられている格差が一層広がりかねません。

著者:橋本健二
出版社:講談社
定価:990円(税込)
出版日:2018年01月20日

レビュー

 「格差社会」という言葉が聞かれるようになって久しい。だが現実は「格差」という生ぬるい状態ではない。たとえばひとり親世帯の半数が貧困層で、男性の3割は経済的理由で結婚できないのをご存知だろうか。900万人を超える人々が「下層階級(アンダークラス)」での苦しい生活を強いられている。しかも階級は固定化し、負の連鎖が次世代に継承されている。日本はいまや、歴然とした「新しい階級社会」に突入したのだ。これが本書の骨子である。

 理論社会学を専門とする著者は、SSM調査(社会階層と社会移動全国調査)や2016年首都圏調査など、さまざまな社会調査データや官庁の統計などを駆使し、説得力のある論を展開する。肌感覚で薄々は感じていても、つい見て見ぬふりをしたくなるような社会の断絶ぶりが、膨大なデータに裏付けられ衝撃の事実として迫ってくる。

 しかも現代日本の社会構造は、従来の理論や学説では説明しきれないものだという。書名に「新」がついているのは、そうした意味合いだ。格差の是非については意見が分かれるだろうが、いずれの立場を取るにせよ、現代日本を論じるうえで知っておくべき現実がある。まずはそれを解き明かしたいというのが著者の意図だ。

 著者自身は、現在の格差は容認できないほど大きいと見ている。格差を縮小させ、より平等な社会を実現するべきという立場だ。本書にはそのための解決策も示し、とりわけ「弱者」と「リベラル派」に行動を呼びかけている。平坦な道のりではなさそうだが、一筋の希望が感じられる内容となっている。

 それでも必要なものが手に入るのであればまだいいかもしれません。消費者の購買力が低い状態では、値上げもうまくいきません。その場合は企業が上昇したコストを吸収しなければならず、企業の収益は悪化してしまいます。結果として、原材料や製品などを海外の企業に買い負けるといったことも出てくるでしょう。エネルギーや食料など多くのものを海外からの輸入に頼る日本にとっては、生活に必要なものが手に入らなくなる危機に陥ることを意味します。

 そのためには、経済が成長し、企業ももうかり、賃金も上昇するというサイクルを生み出さなければなりません。人口減が進む中で、このサイクルを実現するのが容易でないことは『2040年の未来予測』でも書かれています。

 消費者としては少しでも安くていいものを探すことは買い物の楽しみの1つです。しかし、世界経済の全体像を知ると、また違った思いが芽生えてくるでしょう。『お金のむこうに人がいる』を読んで、経済について改めて考えることが日本の将来につながるかもしれません。

著者:成毛眞
出版社:日経BP
定価:1,870円(税込)
出版日:2021年01月12日

レビュー

 今から20年後の2040年、私たちの住む世界はどうなっているか。まだ先のことのような気もするが、そのときはあっという間にくるだろう。

 少子化による人口減や、経済成長の鈍化はこれまで何度も指摘されてきた。しかし、目に見える変化がないことから、感覚的にピンと来なかった人も多いだろう。要約者もその一人であるが、本書を読んで恐ろしくなってしまった。想像以上に大変な未来が待っている、と──。

 だが、希望もある。テクノロジーの進化だ。10年前にスマートフォンを持っていた人はほとんどいないはずだ。しかし、今では誰もが“スマホ”を持ち、生活のインフラにすらなっている。社会全体のデジタル化が進み、オンライン会議もあたりまえになりつつある。今後はあらゆる分野でAIが利用されていくだろう。

 政府やさまざまな機関が示す「未来予測」は、あくまで現状の延長を想定していて、テクノロジーの発展は加味されていない。いつの時代も、未来を変えてきたのは新しいテクノロジーだ。本書によると、20年後には空飛ぶクルマやドローンによる宅配も普通になっているという。私たちの予想を超える「近未来」が、目の前にやってきているのだ。

 ここ1年は新型コロナウイルスに振り回され、自然災害も立て続けに起こった。これまで以上に先の予測が難しく、1年先のことすら見通せない日が続く。しかし、未来の萌芽は「今」にある。私たちの未来が少しでも明るいものになるように。本書をその道しるべとして活用してほしい。

著者:田内学
出版社:ダイヤモンド社
定価:1,760円(税込)
出版日:2021年09月29日

レビュー

 経済学は難解だ。専門に学んだ人でもなければ、マルクスやケインズ、フリードマンといった名だたる経済学者の著書を読み解き、その真髄をつかむという「苦行」に挑んだ人は少ないだろう。多くの人は教科書や解説書を読んで「労働力商品」「有効需要」「貨幣の中立性」といったキーワードを覚えて理解した気分になっているのではないだろうか。

 本書は「お金のむこうに人がいる」というタイトルどおり、お金のむこうにいる、「働いて誰かを幸せにしている人」を中心に経済を読み解いている。すると、途端に経済はシンプルに考えられるようになるのだ。専門用語も予備知識も必要ない。それなのに、これまでピンと来なかったような経済の仕組みがすっと理解できる。著者のやさしい言葉づかいと、ユニークなたとえ話に導かれていくと、不思議と自分の頭で経済について考えられるようになってくる。

 著者が提唱するのは、「お金中心の経済学」から「人中心の経済学」への転換だ。すべてのモノは「原価0円の天然資源」と「労働力」からつくられる。いくら紙幣を刷っても労働力不足やモノ不足は解消しない。経済をつきつめて考えると、「人」に行きつくのだという。著者のように、経済の目的が人を幸せにすることだと考えるのであれば、大事なのは「お金のむこう」にいる人だ。私たちはともに助け合って生きている。単なる方便ではなく、そのことを実感させてくれる本書は、経済に苦手意識を持っている人にこそ読んでいただきたい一冊だ。

この記事はシリーズ「本の要約サービスflier×日経ビジネス 記事をより深く知るための3冊」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。