シリーズ
池田直渡の ファクト・シンク・ホープ
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ホンダ、日産に復活の兆し、人事を尽くして、のマツダ
昨日に続いて、自動車各社上半期決算の分析をしていこう。コロナの影響によるサプライチェーンのトラブルによって生じた問題、それがもたらした利益への影響については、昨日の記事に詳述したので、参照していただければ幸いだ。
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タマ不足だから儲かった トヨタ、スバル、三菱自の上期決算
各社の決算は予想を上回った。クルマの需要そのものが落ち込んではおらず、部品の入手さえ可能になれば、積み上がった受注残は生産ピッチを上げて取り戻せる。その面ではむしろ工場稼働率の充実につながり、決算へのプラス効果も見込める…
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エネルギー価格急騰を背景に見るマツダの戦略
「エネルギー価格の高騰は産業構造改革のよいきっかけになる」と暴言（だろう）を吐いていたわが国の政治家などの皆さんは、この冬高騰し続ける電力価格を見て「ブラボー！」と拍手すべきだろう。
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自動車産業が「日本流のカーボンニュートラル」を目指すべき理由
豊田章男トヨタ自動車社長の会見の後、筆者はトヨタに取材に行き、ある役員に「放置すれば全体で200万台に落ち込むなら、トヨタはこの先どうするつもりなのか」と聞いた。答えは、さらに衝撃的なものだった。
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車検不祥事、トヨタの「アンドン」はなぜ点かなかったのか
売上至上主義によって現場が疲弊したということはあったと思うが、そんな単純なことで問題が発生するということではマズい。トヨタには世界に冠たるトヨタ生産方式があるではないか？特にここで問題になるのは「アンドン」である。
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トヨタとテスラ、それぞれが考える「冴えたやり方」
筆者は思わず尋ねた。「そんな手間の掛かることをして採算に合うのか？ パーソナライズと言いつつ、実はレディメイドのいくつかのメニューを当てはめるだけで、誇大説明ではないのか？」。それに対するトヨタの答えに再度驚かされた。
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内燃機関は死なず、トヨタの水素エンジン
2020年10月26日に行われた菅義偉首相の所信表明演説以来、「EV以外は全部悪者」と言わんばかりに偏向する極端な世論を、トヨタは水素エンジンでひっくり返しつつある、と筆者は感じている。
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ホンダの四輪利益率はどうして低いのか
年産600万台構想の問題は車両の開発に先んじて生産拠点の拡大から着手したところにあり、この結果、拡大した生産設備を遊ばせないために、車両開発のペースが極端に煽られる事態に陥った。
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マツダの汗と涙はいつ報われる？
今期はV字回復のように見えるがダマされてはいけない。利益率1.9％は低すぎる。トヨタの8.1％を望むのは贅沢だが、なんとか5％くらいまで上がらないものか。ここ数年のマツダの決算の問題は毎度この利益率である。
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スズキの未来はインドのコロナ対策にかかる
スズキでは今回も、次期業績の予想を見送った。他社に比べ、スズキは見通しが難しい。インドでは3月頃から、新型コロナの爆発的再拡大が発生しているのはニュースなどでご存じの通りで、5月には連日3000人を超える死者が出ていると…
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もはや「異世界転生」レベルのトヨタの決算
2021年3月期の日本自動車メーカーの決算は、トヨタ自動車（以下トヨタ）だけが明らかに異世界転生系である。それもいわゆる「主人公補正強すぎ系」。これでピンと来ない人には、どう言えば分かりやすいだろうか？
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再生への一歩は踏み出せた日産
「日産を復活させよう」と思うならば、カタログに載っているモデルを全部入れ替えて、値引きのイメージを覆し、値引き無しで売るしかない。一度負のスパイラルに入ってしまった流れを逆転させなければ生き残ることができない。
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“一本足”がむしろ幸いしたSUBARUの決算
スバルにとって幸いなことに、台数的に見て上から3つの市場、米国、日本、カナダの落ち込みが少ないことが分かる。日本がマイナス19.1％、米国はマイナス12.8％、カナダもマイナス17.7％で済んだ。
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トヨタ連合はグーグル以上の「世界制覇」を目指す
いすゞと日野とトヨタのアライアンスの先には、自動車運行データとして世界最大のビッグデータへの道がつながっている。それはつまり、この企業連合が物流業界のGoogleになる可能性を含んでいることを意味する。
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欧州のEV戦略は「ブラック魔王」で読み解ける
例によって長い記事なので、結論を先に言うと「欧州のEV戦略は、未来を見据えて考えられたものではなくて、打つ手が全て外れた結果、やむなく企んだものではないか」ということだ。
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EVは有力な未来戦略。そして未来は不確定
LCA適用でその生産国の電源のクリーン度によって有利不利が変わる。「電源の汚い国でEVを造るくらいなら高効率内燃機関を作った方が、トータルではカーボン排出量が少ない」ことは、十分にあり得る。
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中国製EVをうかつに評価すると何が起こるか？
「宏光MINI EV」が42万円の価格で爆発的ヒットだとか、NIOの株価上昇率は米テスラを上回り、その躍進はまばゆい成功例として語られ始めている。まあそうだね。スゴいね。では終われない。そんな気軽な話ではないのだ。以下、…
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菅総理の「電動車100％」をファクトベースで考える
経済産業省は、自動車メーカー役員や有識者を招いた検討会を開催した。この検討会の直後に大手マスコミが一斉に報じたのが「30年代半ばにガソリン車新車販売禁止で調整中」というニュースだった。
