株式市場におけるアクティビスト（物言う株主）というと、いまだに「ハゲタカ」「企業の敵」というマイナスイメージを抱く人が多いだろう。確かに事業を理解せずに自らの利益追求だけを考えて企業から資産をかすめ取ろうとするファンドも少なからずいる。しかし物言う株主による提案や要求が企業経営の刺激となり、株主還元や取締役選解任に影響を与え、事業再編やM&A（合併・買収）のきっかけになるのも事実だ。証券業界で働いて約35年になる株式ストラテジストの菊地正俊氏が物言う株主のホンネを探る。（写真：PIXTA）
シリーズ
菊地正俊の「物言う株主のホンネ」
3回
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株式市場では日経平均株価が2021年2月に3万円の大台に乗せたが、米長期金利上昇が嫌気されて高値警戒感が出ている。バブル景気だった1990年以来、30年半ぶりとなる高値の原動力となった企業業績改善の持続力も不透明だ。みず…
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島忠、東京ドームだけじゃない 日本市場狙う「再編の火付け役」
島忠、東京ドームなど直近で話題を集めたM&A（合併・買収）の陰にはアクティビストの活発な動きがあった。割安株相場になるとの見方がある2021年も再編期待の高い業界で資産を必要以上にためこんだり、または有効活用できていない…
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アクティビストは「必要悪」 企業経営に改善の余地
2020年を振り返ると物言う株主、つまりアクティビストによる日本企業への株主提案、要求が目立った年だった。コーポレート・ガバナンス（企業統治）改革の機運が高まり、様々な海外ファンドが日本企業の株式を取得して株主還元や事業…
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