ニッポンの電池材料、液晶の轍は踏まず

　「強みを生かす技術力に重きを置く。それが我々の選んだ道です」。三菱ケミカルで電池事業を統括する土山正明氏はこう語る。

　三菱ケミカルは2020年10月、リチウムイオン電池の主要材料である電解液事業について、ライバルの宇部興産と統合した。両者は先行して中国事業の統合を進めてきたが、今回、新たに共同出資会社を設立。日本での生産・販売も統合し、中国事業も新会社の傘下に置き知的財産の運用も一体化する。

三菱ケミカルは競合の宇部興産と電解液での事業統合を決めた

　リチウムイオン電池は主に、正極材、負極材、セパレーター、電解液の４つの材料から成る。電解液は正極と負極から発生するイオンを行き来させ、電気を通すための役割を果たし、電解液に含まれる添加剤の「レシピ」が電池の性能を左右するともいわれる。

　三菱ケミカルは出力や容量、宇部興産は耐久性に関わる特許を持ち、特許数は数百件を超える。「コスト競争力が全てになっているが、まだ技術開発の余地はある。日本は海外勢より５年くらい先行している」と土山氏。土山氏がかつて担当していたのは液晶材料。「液晶よりも電池の方が中韓勢に追い付かれるスピードは遅い。だからこそ、やれるときに強いパテントをおさえる」。電解液の市場シェアでは三菱ケミカルと宇部興産など日本勢が約２割。中国勢は６割ともされる。だが、知財の戦略的な統合で、競合から逃げ切る算段だ。