正極材、負極材などの電池の主要部材で、日本の材料メーカーは以前はトップシェアを誇っていた。ただ、直近では中国や韓国での電池生産が増えたこともあり、これまで強固だったサプライチェーンにも異変が見え始めている。本連載の初回、「『電池の父』が語る、アップルEVの衝撃と電池の行く末」で、吉野彰・旭化成名誉フェローは「材料については日本の優位性はまだある」と語った。日本の電池産業は、液晶や半導体と同じ轍(てつ)を踏むことはないのか。

 「強みを生かす技術力に重きを置く。それが我々の選んだ道です」。三菱ケミカルで電池事業を統括する土山正明氏はこう語る。

 三菱ケミカルは2020年10月、リチウムイオン電池の主要材料である電解液事業について、ライバルの宇部興産と統合した。両者は先行して中国事業の統合を進めてきたが、今回、新たに共同出資会社を設立。日本での生産・販売も統合し、中国事業も新会社の傘下に置き知的財産の運用も一体化する。

三菱ケミカルは競合の宇部興産と電解液での事業統合を決めた
三菱ケミカルは競合の宇部興産と電解液での事業統合を決めた

 リチウムイオン電池は主に、正極材、負極材、セパレーター、電解液の4つの材料から成る。電解液は正極と負極から発生するイオンを行き来させ、電気を通すための役割を果たし、電解液に含まれる添加剤の「レシピ」が電池の性能を左右するともいわれる。

 三菱ケミカルは出力や容量、宇部興産は耐久性に関わる特許を持ち、特許数は数百件を超える。「コスト競争力が全てになっているが、まだ技術開発の余地はある。日本は海外勢より5年くらい先行している」と土山氏。土山氏がかつて担当していたのは液晶材料。「液晶よりも電池の方が中韓勢に追い付かれるスピードは遅い。だからこそ、やれるときに強いパテントをおさえる」。電解液の市場シェアでは三菱ケミカルと宇部興産など日本勢が約2割。中国勢は6割ともされる。だが、知財の戦略的な統合で、競合から逃げ切る算段だ。

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