国内外の有力企業は幾度ものピンチをくぐり抜けて成長を続けてきた。どんな事態でも、決して揺るがぬ姿勢を持っていることが共通している。先を見据える、己を知るといったその姿勢はどの企業にも当てはまる「法則」といえる。

日本経済はいまだにコロナ禍の打撃を受け続けている。実質GDP(国内総生産)は4~6月期に戦後最大である年率28.1%減になった上、8月の完全失業率は3年3カ月ぶりに3%台となった。 経済の回復は鈍く、多くの企業は国や地方自治体の経済対策に頼る。政府がいつまでも資金注入できるわけではない。
企業には、消費が止まったピンチに続き、資金繰りのピンチが再び迫る。苦境から脱し、チャンスにすることができるかどうかは企業によって大きな差が出る。幾度のピンチを乗り越えてきた有力企業の動きから、危機に克つ「法則」を探ってみよう。
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