急速に進む首都圏のグローバル化。東京都内やその近郊には、「リトル・チャイナ」「リトル・マニラ」「リトル・インディア」などと呼ばれる国際化エリアが続々出現し、街の個性を強めている。

 活気にあふれる“異文化ゾーン”を歩くと、「このまま日本の人口が減れば、やがて日本人は、こうした国際化エリアに囲まれた限定的な地域だけで暮らすことになるかもしれない」などと、妄想する人もいるはずだ。実は、こんな妄想が既に現実になっている人がいる。外国人の人口比率が9%を超える埼玉県内最大の国際化タウン・蕨市に、夫と3人の息子で暮らすAさん(39)だ。

 Aさん一家が、夫の地元であるJR蕨駅前の分譲マンションに引っ越してきたのは2008年。当初は街の国際色はさほど気にならなかったAさんだが、今は蕨市と川口市の境界に位置する自宅周辺を「周囲が急激に国際化する中で、偶然、島のようにぽつんと残った場所」のように感じている。

 まず自宅の西に広がるのは“中国”だ。

「芝園団地」は住民の半数を外国人が占めるとされ、団地内・周辺には中国系の料理店や日用品店が並ぶ
「芝園団地」は住民の半数を外国人が占めるとされ、団地内・周辺には中国系の料理店や日用品店が並ぶ

首都圏屈指のチャイナタウン

 蕨駅の西口からしばらく歩くと、住民約5000人のうち半数を外国人が占めるとされる「芝園団地」が現れる。1978年に日本住宅公団(現在のUR都市機構)が建てた賃貸住宅で、90年代から外国人が増え始めた。団地内の小さな商店街には中華料理店や中華食材を売る日用品店が並び、青果店からはドリアン特有の香りも漂う。

 Aさんの自宅西側の“中国エリア”は、この芝園団地を北限に、一駅南のJR西川口駅西口周辺まで広がる。いまや首都圏を代表するチャイナタウンとなった西川口は、かつて風俗業が盛んな場所だったが、埼玉県警が2004年、「風俗環境浄化重点推進地区」に指定。大半の風俗店が廃業し、入れ替わる形で中華料理店や日用品店の進出が相次いだ。

 現在、人口60万人近い川口市では、外国人の人口比率は6%。その大半は中国人となっている。

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