航空機向け需要急減も粘り腰の東レ、炭素繊維で二刀流

　軽量で剛性に優れる炭素繊維は日本企業の地道な研究開発のたまものだ。東レ、帝人、三菱ケミカルの3社で世界シェアは優に5割を超える。中でも、その半分を占める東レはこの分野の最大手だ。

　軽くて強い炭素繊維の特性が最も生かせる分野の一つが航空機向けで、東レは率先して市場を開拓し、米ボーイング社の中型機「787」で主翼や胴体など機体の主要部分向けに独占供給し、確固たる地位を築いてきた。

　それだけにコロナ禍を受けてボーイングが787の減産を決めた衝撃は大きい。同社は787の生産ペースを従来の月間14機から2021年に6機まで落とす計画で、おありを受けて東レの炭素繊維複合材事業は21年3月期には11年ぶりに赤字転落する見通しだ。

　航空機用途の不調が影を落とす一方、風力発電用途は予想以上の好調ぶりで業績を下支えしている。20年4～6月期決算で炭素繊維複合材事業の売上高は、前年同期比26.2％減の454億円、事業利益は73.4％減の17億円。炭素繊維のうち航空宇宙関連の売上高が40％減少し、炭素繊維複合材事業が大幅な減収減益となりながらも、黒字を確保できたのは風力発電用途が堅調だったおかげだ。

風力発電向けの炭素繊維が下支えした（写真：ロイター/アフロ）

　この決算を踏まえて、5月末には120億円と見ていた炭素繊維複合材事業の21年3月期通期の赤字額も80億円にまで減少する見通しとなった。炭素繊維を担当するトレカ事業部門の酒田彰久部門長は「風力発電用途がなければどうなっていたことか。正直ぞっとする」と述懐する。