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 日本電産の会長兼CEO(最高経営責任者)である永守重信氏が、理事長として改革を進める京都先端科学大学。2020年4月に新設された工学部には、永守氏が描く人材育成の本質が詰まっていた。

 永守氏が大学改革に自ら乗り出した理由に加え、斬新なカリキュラムの詳細を取り上げた第1回に続き、第2回では新たに導入された超・実践的育成法に迫った。

京都先端科学大学は、2020年4月に工学部を新設。工学部が入る京都太秦キャンパスの南館1階には、最新鋭の3Dプリンターやレーザー加工機などが導入された機械工房を設置している

 前編では、革命【1】として、超横断的&体験型カリキュラムを紹介した。さらに斬新かつ本質的といえるのが、以下の2つの革命だ。

革命【2】“英語を学ぶ”ではなく、“英語で学ぶ”

 同大学は、専門性に加え、「実践的な英語力」を重視する方針を公言している。徹底した“話せる”英語の教育を1年次に実施するうえ、工学部ではより先進的な取り組みを導入。それが、すべての講義を英語で行う「EMI」(English-Medium Instruction)だ。

 “英語を学ぶ”のではなく、“英語で学ぶ”ことを指し、研究の世界でもビジネスの世界でも共通言語といえる英語で学習し、議論することで、まさに実践的な英語力を身に付けさせる。

 さらに、EMIを採用することで、国内のみならず海外まで含めて広く世界に門戸を開いていることになり、優秀な外国人留学生の獲得や、真の意味での大学の国際化を果たす強力な武器にもなる。工学部では21年度から留学生を40人募集し、24年度には工学部の留学生比率を50%に引き上げる計画だ。

 EMIは実践的な英語力を伸ばす手助けにはなるが、学術的な観点から見れば悩ましい面もある。専門領域に関しては日本語で教えた方が当然理解も早く、効率が良いからだ。しかし、それ以上に優れた点があると田畑氏は強く主張する。

 「EMIの最大のメリットは、留学生と切磋琢磨(せっさたくま)し合いながら、広い視野を持って考えられるようになることだ。工学部では、グループワークを積極的に取り入れている。その際、日本人学生だけで議論するのと、文化的背景が異なる留学生が入り交じった中で議論するのとでは、理解の深さがまるで違う」

 田畑氏は例として、水問題を挙げる。

 「水の浄化をテーマにした場合、先進国や新興国など、生活をする環境によって議論の内容や目的が大きく変わる。蛇口をひねるだけで、きれいな水が出るのが当たり前の国と、そうでない国。文化圏の異なる中で生活してきた人たちではそもそもの視点が異なるからだ。そのときに日本人の学生は、日本では困ることのないきれいな水を得られるために何をしなければいけないのか? どのような技術がいるか? という視点に初めて目覚める。EMIで一番大切なところは、この気付きです。これをやらず、単に英語で教えているだけでは意味がない」。こうした多方面にわたる広い視点を持って物事を考えることが、真の国際化につながるというのが田畑氏の考えだ。

 英語力が心配になるところだが、日本人は4月入学、留学生は9月入学という“時間差”を利用し、日本人の学生に対しては、1年前期では専門科目をほとんど入れず、徹底的に英語を学ぶカリキュラムを導入することでフォローする。工学部の英語カリキュラムは、英会話や文法以外にも学部で頻出する専門用語を学ぶ「工学英語」の授業も設け、1年前期は1日2コマ×5日の週10コマの時間を使って英語を履修する。英語が苦手な学生に対しては、個別に学習支援室でフォローするなどサポート体制も整えた。9月に入学する留学生たちと肩を並べて学んでも、同等に理解できるレベルにまで英語力を引き上げる仕組みをつくっている。

 20年度の1期生に関しては留学生の受け入れはないが、入学当初から講義はすべて英語で行われている。資料も英語だ。入試では英語の基準点を設けておらず、学生は特別に高い英語力を持っているわけではないが、講義では英語を聞きながら驚くほどスムーズにペンやパソコンを動かして作業を進めている。図表など資料を見ながらの講義であることや、週10コマの英語講義を受けていること、入学当初から英語の講義である慣れから「全部聞き取れなくても、どんなことを言っているか感覚的に分かる」と、学生たちは英語でも抵抗がない。分からない点があれば、個別にメールやTeams、Zoomでのオンラインミーティングを通して教員に質問したり、辞書や翻訳ソフトを使ったりしながら理解に努めている。講義を英語で毎日聞いていると、耳も慣れてくる。多くの学生が「2カ月程度でも明らかにリスニング力が上がった」と、声をそろえていた。

前述した工学部の実践的講座「デザイン基礎」のテキスト。講義も資料も、すべて英語で統一されている
新設工学部の教員採用には、国際公募を実施した。教員の3分の1が外国人で、非常に国際色豊かな組織になっている。教員の年齢層も比較的若い