つまずいたユニコーン、植物由来のマスクで起死回生

　植物由来のプラスチックでできた洗える抗菌マスク「Bio Face」。素材系スタートアップTBM（東京・中央）が4月27日に発表して以来、既に国内外300社超から商談が舞い込んでいる。約30回の洗濯が可能で、石油由来の使い捨て不織布マスクに比べて環境負荷も低い。

　石灰石などを原料とするプラスチック代替材料「LIMEX（ライメックス）」を開発するTBMは、企業価値が10億ドル（約1100億円）を超える「ユニコーン」とされる1社だ。世界的な環境意識の高まりを追い風に事業を広げるはずだったが、新型コロナウイルスの感染拡大で急ブレーキがかかった。商談や工場建設は物理的にストップ。計画に対する影響は甚大だった。

　山﨑敦義CEO（最高経営責任者）はコロナショック後を考えた。環境負荷を下げようというトレンドは欧州や米西海岸を筆頭に、世界全体で続くはず。「落ち着いてくれば、石油由来のプラスチックを原材料とする現在の使い捨てマスクは使われなくなるのではないか」

　2月末に自身直轄の部隊をもうけて指揮を執った。2018年に子会社化したBioworks（バイオワークス、京都府精華町）が手掛ける植物由来のプラスチックと、協業先の島精機製作所の技術を基に、石油由来のプラスチックを使わないマスクを開発した。開発期間はわずか2カ月。さらに4月には、LIMEXを活用した抗菌加工のマスクケースも発表。「マスクとケースで、月に数億円規模の売り上げが見込める」と山﨑CEOの鼻息は荒い。

「1年間はリアルのイベントはできない」

　新型コロナは、経営体力が乏しいスタートアップに危機をもたらしている（連載第2回「旅行レジャーの新興企業は大打撃、売り上げ9割減を耐え忍ぶ」）。成長スピードを重視して単一の事業に集中し、開発や宣伝への投資を先行させる経営モデルでは、資金不足が致命傷になりかねない。

　しかし、「転んでもただでは起きない」。そんなしぶとさを持つスタートアップが新型コロナの余波で台頭してきた。ある会社は事業を思い切って選別し、ある会社は新しいアイデアを即座に形にする。「新しい生活様式」への対応にチャンスを見いだした企業もある。

　EventHub（イベントハブ、東京・新宿）は新型コロナを受けて事業転換（ピボット）した1社だ。もともとはチケット販売機能や来場者と出展者のマッチング機能など、イベント運営を補助するサービスを提供していた。

　変調は2月上旬に訪れた。「飲食や宿泊の自粛より前に、イベントの自粛が始まった」（山本理恵代表）。ビジネス系のイベントは軒並み中止となり、契約がほぼゼロになった。社内会議では当時の世間の雰囲気と同様に「1～2カ月で元に戻る」という楽観論も出たが、山本代表は「無症状が多いウイルスは長引くかもしれない。1年はリアルイベントがだめになるという最悪の想定で動く」と決断。オンラインイベントの運営支援サービスの開発に着手した。

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