JFEスチールが脱炭素への羅針盤を示した。岡山県にある高炉1基を大型電炉に転換すると発表。二酸化炭素(CO2)の排出削減につながる「還元鉄」と呼ぶ電炉用の製鉄原料を海外生産する計画も明らかにした。2030年度にCO2排出量を13年度比3割削減するため、総額約1兆円を投じる。電炉を「つなぎ役」に長期的には革新的な高炉技術で50年の脱炭素を目指す方針だが、それに向けて一段の投資が必要になる。鋼材の値上げなどで収益力を高めなければ資金確保はままならない。

 「2030年までをトランジション(移行期)と考え、複線的に低炭素技術を確立していく」。9月1日、「カーボンニュートラル戦略説明会」で登壇したJFEスチールの北野嘉久社長は、こう力を込めた。

 30年度までにCO2排出量を3割削減、50年にカーボンニュートラル(炭素中立)を目指す計画に当たって、目玉としたのが、西日本製鉄所倉敷地区(岡山県倉敷市)の第2高炉の電炉転換だった。27~30年に改修を控えていたが、脱炭素時代を前に高炉として存続させることは「現実的ではない」と判断。電炉への切り替えを決断した。

2030年度にCO2排出量を13年度比3割削減する目標を掲げて電炉に力を入れる考えを示したJFEスチールの北野嘉久社長
2030年度にCO2排出量を13年度比3割削減する目標を掲げて電炉に力を入れる考えを示したJFEスチールの北野嘉久社長

CO2排出量の5%に相当

 電炉では鉄スクラップを溶かして鋼を生産する。高炉は高品質な鋼の生産に適しているが、鉄鉱石を石炭由来のコークスで還元する際に大量のCO2を排出する。一般的な試算では、電炉は高炉に比べ鉄鋼生産1トン当たりのCO2排出量が4分の1程度とされ、世界の鉄鋼メーカーが採用を増やしている。

 JFEスチールは27年にも、西日本製鉄所倉敷地区で新たな電炉を稼働させる計画。電炉の生産能力は明らかにしていないが、これによって同社全体のCO2排出量の5%相当(年約300万トン)を削減する計画だ。

 電炉の難点は、とにもかくにもできあがる鋼に混じり込む不純物の多さだ。このため自動車用鋼板やモーター用の電磁鋼板など高級鋼材をつくりにくく、インフラや建築など建設用の鋼材が主力になる。北野社長は「品種ターゲットは電磁鋼板などいろいろ考えられる」と含みを持たせ、電炉の技術革新に取り組む野心をのぞかせた。

 すでにライバルの日本製鉄は電炉から電磁鋼板を量産する技術を確立。22〜23年にかけて商用化する。JFEも遅ればせながら、スクラップを高付加価値の鋼材に大化けさせるイノベーションを打ち立てようとしているようだ。

休止する西日本製鉄所倉敷地区の高炉。これを大型電炉に転換する
休止する西日本製鉄所倉敷地区の高炉。これを大型電炉に転換する