顧客や社会の課題を解決する「ソリューションカンパニー」への転換を打ち出したセイコーホールディングス(HD)。時計、デバイス、IT(情報技術)サービスといった従来の事業の枠を超えて、技術や知見を結集しようと動き始めた。狙いを定める医療や社会インフラなどの領域でシナジー(相乗効果)を発揮できるかどうかに、老舗グループの再成長がかかっている。

 グループを挙げて再成長を図るには、顧客のニーズが何か、社会の課題をどう解決すればよいかといった視点が必要だ。そこで、セイコーは従来「ウオッチ」「電子デバイス」など製品ごとだった事業区分を4月に見直した。

 時計など感性に訴える商品を手掛ける「エモーショナルバリューソリューション(EVS)」、精密部品の「デバイスソリューション(DS)」、ネットワーク系などの「システムソリューション(SS)」の3つに改めた。セイコーHDの服部真二会長は「3つのドメインをDX(デジタルトランスフォーメーション)でつないでシナジーを生み出したい」と意気込む。

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 B to B(企業向け)とB to C(消費者向け)の双方の事業を抱え、ハードからソフトまで幅広い製品・サービスを手掛けるのがセイコーの強み。それらを生かすことで、成長を期待する医療やスポーツ、環境関連といった分野へのソリューション提供を目指す。

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