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マレリの児玉工場で、メトランの開発する人工呼吸器が製造される

 新型コロナウイルスの感染拡大により、世界中の医療現場で需要が急騰した人工呼吸器。3月以降、米ゼネラル・モーターズ(GM)などの自動車メーカーや、欧州エアバスなど航空機大手も各国政府の要請を受けて生産支援に取り掛かってきた。

 日本国内で、異分野ながら人工呼吸器の量産を始めたのが自動車部品大手のマレリ(旧カルソニックカンセイ、さいたま市)だ。7月1日、埼玉県本庄市の児玉工場で製造した新型コロナウイルス感染者向けの人工呼吸器が、ボリビアやベトナムに初出荷された。

 もちろん人工呼吸器を一から開発したわけではない。マレリが担うのは部品の調達や製品組み立て、検査工程など。タッグを組んだのは、埼玉県川口市にある人工呼吸器メーカー、メトランだ。

 1984年にベトナム出身の新田一福会長が創業したメトランは、人工呼吸器を専門に扱う従業員47人の町工場。新生児や未熟児の繊細な呼吸量にも対応できる独自技術を持ち、今では国内の新生児集中治療管理室(NICU)の約9割で同社の製品が使用されているというパイオニアだ。 国内では、MRI(磁気共鳴画像装置)や血圧計といった医療機器を製造するメーカーはあっても、人工呼吸器など患者の命に関わる製品を手掛ける企業は少ないのが現状。そんな中、同社は一貫して人工呼吸器の開発を続けてきた。

 生産台数は年間100台程度と小規模ながら、国内での製品需要は一旦落ち着き、最近では徐々に海外市場を開拓しつつあった。そんな中、新型コロナウイルスの感染拡大によって状況が一変する。医療現場で人工呼吸器の需要が急増し、同社のもとに世界中から数万台規模の問い合わせが届くようになったのだ。ただ、メトランは注文を受け1台ずつ手仕事で組み立てる生産方式。急な増産に応えられる体制は整っていなかった。

 そこで組んだのがマレリだ。2社が初めて顔を合わせたのは4月末。国内の人工呼吸器生産体制を整備しようという経済産業省の働きかけにより出会ったのがきっかけだ。