シリーズ
田村賢司の経済万華鏡
39回
-
日本電産、関社長は退任の公算 永守氏の後継なお不透明
日本電産が10月、新たな経営体制に移行する。日産自動車からスカウトし、いったんはCEO（最高経営責任者）を務めた関潤社長は退任する方向とみられる。「危機の中でもやり抜く企業文化の継承」。カリスマ経営者、永守重信会長CEO…
-
ニチガス・柏谷社長に聞く エネルギー自由化を勝ち抜くDX戦略
新事業を生み、育てていけるかどうかは、中長期的な成長を大きく左右する。その有力な手段としてデジタルトランスフォーメーション（DX）を活用し、独自のプラットフォーム事業を生み出した日本瓦斯（ニチガス）。和田眞治前社長時代か…
-
両利きの経営は「抜けのないマネジメントで」 AGC宮地副社長
2010年代前半の業績急落から事業ポートフォリオの転換で復活したAGC。既存事業を再活性化しながら新規事業を育てる独自の戦略を展開し、高収益会社となった。宮地伸二・副社長CFO（最高財務責任者）にその取り組みを聞いた。
-
カメラも祖業も切り離し オリンパス竹内社長が語る「選択と集中」
カメラなど映像事業を売却し、祖業の顕微鏡など科学事業を売却前提に分社化したオリンパス。例を見ない「選択と集中」で、高収益でグローバルな医療技術会社を目指すという。竹内康雄・社長兼CEO（最高経営責任者）にその狙いと取り組…
-
「小が大を飲む」巨額買収の勝算は 昭和電工・高橋社長に聞く
旧日立化成を約9600億円で買収し、産業界を驚かせた昭和電工。加えて、アルミ缶、アルミ圧延などの事業と上場子会社を次々と売却した。石油化学品など成熟市場を中心にした事業構造は半導体・自動車など成長市場へ一気に広がった。こ…
-
ニチガス、DXが生んだ「蛍」 保安・配送の常識を変える
事業ポートフォリオの再構築で重要なのは、既にある事業をどう再編していくかだけではない。新しい事業を生み、育てていけるかどうかが、中長期的な成長を大きく左右する。その有力な手段がデジタルトランスフォーメーション（DX）。今…
-
AGC、「両利き経営」の真骨頂 成熟事業も深掘りで勝ち尽くす
事業ポートフォリオ再編で難しいのは、既存事業と新規事業との間でヒト・モノ・カネの投資のバランスをどう取るか。シリーズ3回目は、米スタンフォード大学経営大学院のチャールズ・A・オライリー教授が提唱する「両利きの経営」を実践…
-
祖業も売却するオリンパス ガバナンス改革が支える本業集中特化
市場の構造が変わる中で、どのように事業ポートフォリオを入れ替えていくか。日本企業の事業再編の在り方を検証していく本シリーズの2回目は、物言う株主を経営陣に迎え入れるガバナンス改革と並行して大胆な本業への集中特化を進めるオ…
-
さらば「現金貯め込み」経営 昭和電工はなぜ日立化成を買ったのか
日本の大企業が大型買収と事業売却を次々と行うケースが増えてきた。市場構造が変わる中で生き残るために、事業ポートフォリオの入れ替えに躍起になっている。現金はため込むが、資本効率は上がらない。日本企業にありがちな経営に決別す…
-
安倍時代とは何だったのか アベノミクスだけではない元首相の政策
政府が9月27日に東京で安倍晋三元首相の国葬を行うことを決めた。元首相の事績は在任中にも退任後にも評価が繰り返され、亡くなった後の論評も大同小異と言っていい。だが、大半は元首相が主導したアベノミクスに対するものだ。「道半…
-
東証再編があぶり出した経営力問題 事業再編・統治改革で鍛え直し
東京証券取引所の市場再編を受けて、新市場の上場基準に達していない企業にはもう後がない。抜本的な経営革新で成長力を示さないと市場からの退出を迫られる。だが低成長企業に対する東証の姿勢にもまだ「緩さ」が残る。
-
成長か退出か、東証再編が迫る経営改革 崖っぷちの低成長企業
東京証券取引所の改革で4月、旧4市場は3市場に再編された。新たな上場基準に達していない企業は、上場維持へ改革を迫られている。投資家の関心は低く、売買金額もごく少ない低成長企業群は変われるか。上場基準に満たないまま新市場に…
-
いらだつ日本電産永守氏がCEO復帰 逆風克服へ「即断即決」再び
日本電産は21日、永守重信会長のCEO（最高経営責任者）復帰を発表した。関潤社長はCOO（最高執行責任者）に戻る。原材料高やロシアのウクライナ侵攻による部材の調達難などで逆風が強まる中、創業者の永守氏が再登板する。日産自…
-
自ら成長の芽を摘むロシア 原油・天然ガス、買い手の離反広がる
欧米はウクライナに侵攻したロシアへの経済制裁を一段と強化しようとしている。ロシア経済を支える原油や石油製品の需要はこれまでの制裁で既に侵攻前から3割減ったようだ。ロシア経済の最大の柱である原油・ガス産業はどうなるのか。そ…
-
プーチンも変えられず ロシア「資源一本足経済」のもろさ
ウクライナ侵攻の先行きは、ロシアへの経済制裁の効果にかかっている。デフォルトや通貨ルーブルの暴落に加え、原油の需要縮小など危機が迫る。旧ソ連崩壊以後、資源一本足経済を脱却できなかった結果でもある。
-
ロシアが敵対国に仕掛けてきた狡猾な「ハイブリッド戦争」
ロシアによるウクライナへの侵攻は苛烈さを増しつつある。プーチン大統領は妥協の姿勢を全く見せない。「プーチンの戦争」とは一体なにか。実際の戦闘に、サイバー攻撃や政治的工作、テロ、犯罪行為、外交攻勢などを組み合わせる「ハイブ…
-
ウクライナ侵攻の背景 プーチン大統領は米国を弱腰と見た
世界に衝撃を与えたロシアによるウクライナ侵攻。ロシアのウラジミール・プーチン大統領は核の使用もちらつかせる脅しをかけ、さらに圧力を強めるが、ウクライナ軍の抵抗も予想以上に強い。西側は、厳しい金融制裁に踏み切り対抗するが、…
-
スキャンダル噴出の韓国大統領選 日本、米中との関係どう変わる
韓国の大統領選挙まであと1カ月を切った。保守系最大野党「国民の力」の尹錫悦（ユン・ソクヨル）前検察総長が、進歩（革新）系与党「共に民主党」の李在明（イ・ジェミョン）前京畿道知事をややリードしているが、なお予断を許さない。…
-
EV心臓部で覇権狙う日本電産永守氏 3000億円投資に潜む緻密さ
日本電産を世界一のモーターメーカーに育てた永守重信会長が、電気自動車（EV）向けの動力装置で勝負に出ている。巨額の先行投資で2025年度をメドに足元の販売台数の約10倍に及ぶ生産能力を整備し、世界シェア4割を取るとぶち上…
-
永守氏の後を継いだ日本電産・関潤氏「小型EV、日本でも需要増す」
6月22日、日本電産を世界一のモーターメーカーに育てた永守重信氏の後を継いで、関潤社長がCEO（最高経営責任者）に就任した。同社の成長のカギとなる電気自動車（EV）市場は2024、25年にも急拡大が始まり、市場は激変する…
WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。
おすすめのシリーズ
-
小田嶋隆の「ア・ピース・オブ・警句」 ～世間に転がる意味不明
「ピース・オブ・ケイク（a piece of cake）」は、英語のイディオムで、「ケーキの一片」、転じて「たや…
-
徹底予測2021年 底打ちか奈落か
日本経済の節目の年として幕を開けた2020年は、誰もが予想できない最悪の1年となった。すべての始まりはコロナ禍だ…
-
クルマ大転換 CASE時代の新秩序
総付加価値額が450兆円ともされる自動車産業の構造が変わり始めた。GAFAやEVスタートアップ、ソニーなどが新た…
-
不屈の路程
話題の経営者や気鋭の起業家はいかにして自らの経営を確立するに至ったのか。そこにたどり着くまでの道のりは決して順風…
-
菅野泰夫のズームイン・ズームアウト欧州経済
ロシアを足掛かりに、欧州経済・金融市場の調査を担当して、既に十数年の月日がたちました。英国の欧州連合（EU）離脱…
-
1000年企業の肖像
日本は創業100年以上の企業が多くあり、世界一の長寿企業大国として知られる。その中には創業1000年を超えると伝…
-
10 Questions
いま、世の中で起こっていること。誰もが知りたいと思っていること。でも、ちゃんと理解できていないこと。漠然と知って…
-
河合薫の新・社会の輪 上司と部下の力学
上司と部下が、職場でいい人間関係を築けるかどうか。それは、日常のコミュニケーションにかかっている。このコラムでは…
-
ファクトフルネス思考
「データを基に世界を正しく見る習慣」を紹介した書籍『ファクトフルネス』は、日本で90万部を超えるベストセラーとな…
-
大西孝弘の「遠くて近き日本と欧州」
日本の読者にとって欧州のニュースは遠い国々の出来事に映るかもしれない。しかし、少子高齢化や低成長に悩み、企業の新…
-
グルメサイトという幻
食べログ、ぐるなび、ホットペッパーグルメ──。外食店探しに欠かせない存在となったグルメサイトの地位が揺らいでいる…
-
フェルディナント・ヤマグチの走りながら考える
この度、故有りましてこの日経ビジネスオンライン上で、クルマについて皆様と一緒に考えていくナビゲーター役を仰せつか…
-
ファストリ、異次元の経営
コロナ禍の混乱からいち早く抜け出したファーストリテイリング。破綻が相次ぐアパレル業界にあって、なぜユニクロだけが…
-
テスラが仕掛ける電池戦争
日本でも2030年代半ばに新車販売でガソリン車をゼロにする方針が打ち出されるなど、各国の環境規制強化により普及段…
-
70歳定年 あなたを待ち受ける天国と地獄
従業員の希望に応じて70歳まで働く場を確保することを企業の努力義務として定めた、改正高齢者雇用安定法が2021年…
全8回
