全2184文字

 セ・リーグ制覇まで秒読みとなりつつある読売ジャイアンツ。その本拠地でもある東京ドームの周辺がにわかに騒がしくなってきた。1割近い株を持つ香港のアクティビスト(物言う株主)、オアシス・マネジメントが長岡勤社長ら3人の取締役解任を求め臨時株主総会の開催を請求した。オアシスを率いるセス・フィッシャー最高投資責任者は大の野球好きで、日本のチームでは「もちろん巨人ファンだ」という。オアシスが投じたボールは東京ドームにとって危険球になるのか。

ペナントレースは終盤を迎え、セ・リーグは巨人の優勝が近づいている

 東京ドームの株を10%弱保有するオアシスは10月16日、東京ドームに対して長岡勤社長、森信博取締役、秋山智史取締役の3人を解任するための臨時株主総会の開催を請求した。これを受けて東京ドームは11月11日を基準日に設定、12月中旬にも臨時株主総会が開かれる見通しだ。

 オアシスはこれまで東京ドームに対し、積極的なデジタル投資や命名権(ネーミングライツ)の活用、隣接するホテルや遊園地の改革といったさまざまな経営改善策を提案してきた(ジャイアンツを生かせていない 東京ドームにファンドが苦言)。そして東京ドームは7月に「オアシスからの提案も踏まえて」(会社関係者)、電子看板システムの導入などの施設改修計画を発表している。