上場子会社を22社からゼロに――。日立製作所の東原敏昭会長は6年間のCEO(最高経営責任者)時代に構造改革を進めた。小島啓二社長兼CEOはそのすさまじさを「ブルドーザーのような勢いで『整地』した」と表現する。東原氏に改革の秘訣を聞いた。

■連載予定 ※内容は変更する場合があります
(1)日立の大変革を先導 米グローバルロジックの実力
(2)「日立時間」から脱却 買収企業に学ぶアジャイル文化
(3)デジタル人材10万人計画 日立、独自資格や研修充実
(4)沈む巨艦に大なた 日立歴代3トップが構造改革できた理由
(5)日立・東原会長が描いた改革「サイロを壊し、黒船を呼び込んだ」(今回)
(6)日立は世界で勝てるか DX、敵はシュナイダーやアクセンチュア
(7)日立の小島社長「GAFAのように俊敏でないと負ける」
(8)日立がグローバルリーダーになるには「多様性が不可欠」伊出身常務

東原敏昭(ひがしはら・としあき)氏
東原敏昭(ひがしはら・としあき)氏
1955年、徳島県生まれ。77年徳島大工卒、日立製作所入社。90年ボストン大院修了。2014年に社長兼COO、16年4月に社長兼CEO、21年に会長兼CEO、22年から現職(写真:北山 宏一)

2022年3月末までCEOを6年務め、改革総仕上げを指揮されました。

東原敏昭・日立製作所会長(以下、東原氏):川村隆元会長が巨額赤字のどん底からV字回復まで踏ん張って、上場5社を完全子会社化し、大変な思いで公募増資もした。もうこれ以上悪くならないという形をつくってくれた。

 中西宏明さんは10年度から15年度まで経営を引っ張り、社会イノベーション事業を具体化し、方向付けをした。社会インフラ事業をデジタル化するということですね。その後を継いで私の出番となったのです。 日立はCEOが絶対的権限を持つので16年度から21年度まで、中期経営計画だと2期やりました。

川村氏、中西氏、東原さんと、3代にわたってなぜ10年以上も途切れず構造改革を継続できたのでしょうか。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り1261文字 / 全文1983文字

日経ビジネス電子版有料会員になると…

特集、人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

ウェビナー【日経ビジネスLIVE】にも参加し放題

日経ビジネス最新号、10年分のバックナンバーが読み放題

この記事はシリーズ「日の丸電機サバイバル」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。

10/19開催 星野リゾートが実践する、「Z世代」を顧客にする極意

 1990年代中盤から2010年頃に生まれた世代を指す「Z世代」。幼い頃からインターネットに触れ、スマートフォンなどにも慣れ親しんだ「デジタルネーティブ」世代ともいえます。最近まで、Z世代をはじめとした若者は“SNS映え”を重視するとみられてきました。しかし、企業が若者向けに仕込んだ“映え”は見透かされる時代に。上の世代のZ世代観は、現実とかい離しているケースも目立ちます。

 日経ビジネスLIVEは日経クロストレンドと共同で、10月19日(水)19:00~20:30に、「星野リゾートの実践から学ぶ、『Z世代』を顧客にする極意」と題して、ウェビナーをライブ配信する予定です。Z世代の意識や消費行動、さらにはZ世代に響く企画などについて、議論を交わします。視聴者の皆様からの質問もお受けします。ぜひご参加ください。

■開催日:2022年10月19日(水)19:00~20:30(予定)
■テーマ:星野リゾートの実践から学ぶ、「Z世代」を顧客にする極意
■講師:今瀧健登氏(僕と私とCEO、Z世代のヒットメーカー)
梅ケ谷夏歩氏(星野リゾート「界タビ20s」プロジェクト)

■会場:Zoomを使ったオンラインセミナー(原則ライブ配信)
■主催:日経ビジネス、日経クロストレンド
■受講料:日経ビジネス電子版と日経クロストレンドの有料会員はいずれも無料で参加できます(事前登録制、先着順)。有料会員以外は3300円(税込み)となります。
>>詳細・申し込みはリンク先の記事をご覧ください。