2001年から20年近くにわたってバイオテクノロジーや医療分野の報道に関わり、専門媒体である日経バイオテクの編集長を10年以上経験した編集委員による専門コラム。製薬業界やバイオ・医療業界に関連する最新のトピックスを紹介するとともに、それがどのような影響を及ぼすかという「ちょっと先の見通し」まで併せてお届けします。筆者は取材・執筆しているとき以外は原則ランナーで、100キロウルトラマラソンやロングのトライアスロンなどに出場しています。
（写真：PIXTA）
シリーズ
橋本宗明が医薬・医療の先を読む
97回
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医療費にも効く？ 高血圧症治療用アプリの実力は
スタートアップのCureAppは9月3日、高血圧症治療用アプリを5月に厚生労働省に申請したことを発表した。自治医科大学の苅尾七臣教授の発表によると、アプリを使わずに生活指導だけを行った場合に比べて、アプリを12週間使用す…
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VRで社交不安改善、大日本住友が模索する「医薬品の枠を超えて」
「薬以外のソリューションを探索する中で出てきたアイデアを丁寧に育てて、医薬品に次ぐ成長エンジンにしていきたい」。大日本住友製薬の野村博社長は、9月8日に開催した説明会の冒頭、このように語り、新規事業創出への期待を示した。…
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ノーベル賞有力候補、ビールの味も変える「結晶スポンジ法」とは
「サイエンス・ベースド・ブルーイング・テクノロジー（科学に基づく醸造技術）を提唱したい」。8月26日に開催したキリングループのR&D説明会で、キリンホールディングス（HD）R&D本部キリン中央研究所に所属する谷口慈将主任…
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楽天三木谷氏が父を救いたいと始めた新事業、がん治療の標準目指す
光免疫治療の開発・普及を目指す楽天メディカルのCEOである三木谷浩史氏らは8月25日、報道関係者向けの説明会を開いた。日本で条件付きの承認を取得し、2021年1月から販売を開始した頭頸（けい）部がん向けの光免疫治療薬「ア…
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そーせいグループ、東証プライム市場への移行は実現するか
1990年に創業した創薬ベンチャーの草分けであるそーせいグループは、東京証券取引所が2022年4月に発足させるプライム市場への移行にあと一歩のところまで到達したようだ。4月の市場発足には間に合わないが、基準を満たした上で…
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武田薬品と山中教授のタッグから新会社 iPS細胞実用化に挑む
武田薬品工業と京都大学が設立した新会社は既に60億円を調達。iPS細胞由来の再生医療の事業化に期待が集まるが、量産化手法の確立など、臨床試験に向けた課題は多そうだ。
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協和キリン宮本社長、上期減益「COVID-19のせいにしない」
協和キリンは8月3日、2021年12月期第2四半期の決算を発表した。21年1～6月の売上収益は前年同期より5％増えて1650億円となったが、コア営業利益は同10％減の309億円、四半期利益は同10％減の251億円だった。…
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武田薬品のリストラの舞台“湘南研”、再び革新の揺りかごに
アイルランドのシャイアーの買収により、グローバルメガファーマの規模に肩を並べた武田薬品工業。次の課題はその規模を維持できるだけの新製品をコンスタントに出していけるかどうかだ。2024年度までの承認取得を目指す候補品の中で…
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世界が求める抗菌薬を生んだ塩野義、化合物の「声なき声」を聞く
微生物との闘いをいかに制するかは、古くからの創薬の主要テーマだが、高齢化に伴い、生活習慣病やがん、中枢神経疾患といった疾患に多くの製薬企業の関心は移っていった。しかし、微生物の脅威が去ったわけではない。薬剤耐性（AMR）…
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創薬敗れざる者たち 日本新薬の苦節20年、難病治療に光
競争力が乏しいと思われがちな日本の製薬産業だが、創薬の力は欧米に負けていない。近年目立つのは生活習慣病向けのような薬よりも、希少疾患や難病に使う独自性の高い薬だ。膨大な労力と時間がかかる創薬。幾度の失敗を重ねても諦めない…
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薬価でメーカーをいじめるな！ 大手が「泣きの会見」のわけ
米大手製薬メルクの日本法人MSDは7月27日、「近年の薬価制度改革における制度上の課題について」と題する記者会見を開いた。日本の薬価制度に対して個別の企業がもの申すことはほとんどなかった。それが、日本における個別の医薬品…
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注射不要、鼻から入れるコロナワクチンが実用化へ前進
塩野義製薬は東京大発ベンチャーと新型コロナウイルス感染症向けワクチンの開発でライセンス契約を締結した。鼻腔（びくう）に投与するタイプのワクチンを手掛けることになる。注射で投与する通常タイプのワクチンの開発を進めている塩野…
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第4のコロナ薬「抗体カクテル療法」、疫病との闘いが変わるか
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対し、また新たな武器が登場した。中外製薬が6月29日に承認申請した抗体カクテル療法の「ロナプリーブ点滴静注セット」がそれだ。カシリビマブとイムデビマブという2種類の抗体からな…
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25年度、時価総額7兆円目指すアステラスの戦略転換とは
アステラス製薬は2021年5月26日、2021～25年度の「経営計画2021」を発表。「2025年度には株式時価総額7兆円を超える会社にできる」と安川健司社長兼CEO（最高経営責任者）は説明した。時価総額を目標に掲げた意…
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エーザイ、活気づく認知症薬の裏で着実に進むのはがん領域
エーザイは6月18日、自社創出した抗体薬物複合体（ADC）と呼ばれるタイプの抗がん剤について、米ブリストル マイヤーズ スクイブ（BMS）と共同開発・共同商業化に関してグローバルな戦略提携契約を締結したと発表した。提携に…
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アルツハイマー新薬を米当局が承認、エーザイが次に取り組むもの
エーザイと米バイオジェンが共同開発してきたアルツハイマー病治療薬のアデュカヌマブが6月7日、米食品医薬品局（FDA）から条件付きの承認を取得した。承認は、臨床的有用性は不確実であるものの、深刻な病気に苦しむ患者が早期に薬…
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破壊的技術、mRNAの受託製造拠点を福島県南相馬市に建設
mRNAの技術は感染症用ワクチンだけでなく、抗体医薬をはじめとするたんぱく質性の医薬品にも取って代わるディスラプティブ（破壊的な）テクノロジーになる――。そう踏んだ面々が、福島県南相馬市で1つのプロジェクトを立ち上げた。
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アステラスの安川社長CEO、2027年の「特許の崖」克服にめど
アステラス製薬は2021年5月26日、2021年度から2025年度の「経営計画2021」を発表し、説明会を開催した。安川健司社長CEOは、「新しいビジネスモデルを模索する段階は脱した。『フォーカスエリア戦略』を確実に実行…
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「アストラゼネカ」国産化の黒子、JCRファーマの底力
英アストラゼネカのワクチンは、1億2000万回の接種分のうち9000万回分は国産のワクチン原液を使用する計画。つまりアストラゼネカの製品は、日本で製造する初めての国産COVID-19用ワクチンということになる。この原液製…
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100社協業で石油に代わる「藻類産業」立ち上げに挑戦
シンガポールに本社を置くちとせバイオエボリューションは、微細藻類を、燃料やプラスチック、化粧品、機能性食品など様々な用途に活用するプロジェクトを4月に開始した。ENEOSや三井化学、ホンダ、三菱ケミカル、花王などの企業や…
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小田嶋隆の「ア・ピース・オブ・警句」 ～世間に転がる意味不明
「ピース・オブ・ケイク（a piece of cake）」は、英語のイディオムで、「ケーキの一片」、転じて「たや…
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徹底予測2021年 底打ちか奈落か
日本経済の節目の年として幕を開けた2020年は、誰もが予想できない最悪の1年となった。すべての始まりはコロナ禍だ…
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クルマ大転換 CASE時代の新秩序
総付加価値額が450兆円ともされる自動車産業の構造が変わり始めた。GAFAやEVスタートアップ、ソニーなどが新た…
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不屈の路程
話題の経営者や気鋭の起業家はいかにして自らの経営を確立するに至ったのか。そこにたどり着くまでの道のりは決して順風…
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菅野泰夫のズームイン・ズームアウト欧州経済
ロシアを足掛かりに、欧州経済・金融市場の調査を担当して、既に十数年の月日がたちました。英国の欧州連合（EU）離脱…
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1000年企業の肖像
日本は創業100年以上の企業が多くあり、世界一の長寿企業大国として知られる。その中には創業1000年を超えると伝…
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いま、世の中で起こっていること。誰もが知りたいと思っていること。でも、ちゃんと理解できていないこと。漠然と知って…
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河合薫の新・社会の輪 上司と部下の力学
上司と部下が、職場でいい人間関係を築けるかどうか。それは、日常のコミュニケーションにかかっている。このコラムでは…
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「データを基に世界を正しく見る習慣」を紹介した書籍『ファクトフルネス』は、日本で90万部を超えるベストセラーとな…
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大西孝弘の「遠くて近き日本と欧州」
日本の読者にとって欧州のニュースは遠い国々の出来事に映るかもしれない。しかし、少子高齢化や低成長に悩み、企業の新…
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グルメサイトという幻
食べログ、ぐるなび、ホットペッパーグルメ──。外食店探しに欠かせない存在となったグルメサイトの地位が揺らいでいる…
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フェルディナント・ヤマグチの走りながら考える
この度、故有りましてこの日経ビジネスオンライン上で、クルマについて皆様と一緒に考えていくナビゲーター役を仰せつか…
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ファストリ、異次元の経営
コロナ禍の混乱からいち早く抜け出したファーストリテイリング。破綻が相次ぐアパレル業界にあって、なぜユニクロだけが…
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テスラが仕掛ける電池戦争
日本でも2030年代半ばに新車販売でガソリン車をゼロにする方針が打ち出されるなど、各国の環境規制強化により普及段…
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70歳定年 あなたを待ち受ける天国と地獄
従業員の希望に応じて70歳まで働く場を確保することを企業の努力義務として定めた、改正高齢者雇用安定法が2021年…
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