シリーズ
橋本宗明が医薬・医療の先を読む

-
注射不要、鼻から入れるコロナワクチンが実用化へ前進
塩野義製薬は東京大発ベンチャーと新型コロナウイルス感染症向けワクチンの開発でライセンス契約を締結した。鼻腔(びくう)に投与するタイプのワクチンを手掛けることになる。注射で投与する通常タイプのワクチンの開発を進めている塩野…
-
第4のコロナ薬「抗体カクテル療法」、疫病との闘いが変わるか
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対し、また新たな武器が登場した。中外製薬が6月29日に承認申請した抗体カクテル療法の「ロナプリーブ点滴静注セット」がそれだ。カシリビマブとイムデビマブという2種類の抗体からな…
-
25年度、時価総額7兆円目指すアステラスの戦略転換とは
アステラス製薬は2021年5月26日、2021~25年度の「経営計画2021」を発表。「2025年度には株式時価総額7兆円を超える会社にできる」と安川健司社長兼CEO(最高経営責任者)は説明した。時価総額を目標に掲げた意…
-
エーザイ、活気づく認知症薬の裏で着実に進むのはがん領域
エーザイは6月18日、自社創出した抗体薬物複合体(ADC)と呼ばれるタイプの抗がん剤について、米ブリストル マイヤーズ スクイブ(BMS)と共同開発・共同商業化に関してグローバルな戦略提携契約を締結したと発表した。提携に…
-
アルツハイマー新薬を米当局が承認、エーザイが次に取り組むもの
エーザイと米バイオジェンが共同開発してきたアルツハイマー病治療薬のアデュカヌマブが6月7日、米食品医薬品局(FDA)から条件付きの承認を取得した。承認は、臨床的有用性は不確実であるものの、深刻な病気に苦しむ患者が早期に薬…
-
破壊的技術、mRNAの受託製造拠点を福島県南相馬市に建設
mRNAの技術は感染症用ワクチンだけでなく、抗体医薬をはじめとするたんぱく質性の医薬品にも取って代わるディスラプティブ(破壊的な)テクノロジーになる――。そう踏んだ面々が、福島県南相馬市で1つのプロジェクトを立ち上げた。
-
アステラスの安川社長CEO、2027年の「特許の崖」克服にめど
アステラス製薬は2021年5月26日、2021年度から2025年度の「経営計画2021」を発表し、説明会を開催した。安川健司社長CEOは、「新しいビジネスモデルを模索する段階は脱した。『フォーカスエリア戦略』を確実に実行…
-
「アストラゼネカ」国産化の黒子、JCRファーマの底力
英アストラゼネカのワクチンは、1億2000万回の接種分のうち9000万回分は国産のワクチン原液を使用する計画。つまりアストラゼネカの製品は、日本で製造する初めての国産COVID-19用ワクチンということになる。この原液製…
-
100社協業で石油に代わる「藻類産業」立ち上げに挑戦
シンガポールに本社を置くちとせバイオエボリューションは、微細藻類を、燃料やプラスチック、化粧品、機能性食品など様々な用途に活用するプロジェクトを4月に開始した。ENEOSや三井化学、ホンダ、三菱ケミカル、花王などの企業や…
-
国産ワクチンやっと光明、塩野義社長が年内供給のシナリオ示す
「COVID-19向けの治療薬やワクチンの実用化では貢献できていないことにじくじたる思いがあった。今年度は資源をCOVID-19に集中投下して早期終息に貢献する会社となりたい」。手代木功社長は、2020年度の決算説明会で…
-
「心理学でもあり、強いメッセージを」緊急事態宣言で尾身氏
政府は23日夜、新型コロナウイルスの緊急事態宣言を東京都、大阪府などに発令することを決定する。日経ビジネスは政府の基本的対処方針分科会の会長である地域医療機能推進機構の尾身茂理事長に22日にインタビューした。尾身氏はコロ…
-
コロナワクチン、「日本での臨床試験」は科学的に正しいか
新型コロナの高齢者向けワクチン接種が始まったが、英国や米国での接種に比べて出遅れた感は否めない。日本での接種開始が遅れた一因に挙げられるのが、日本政府が各メーカーに対して国内で小規模な臨床試験の実施を求めていることだ。海…
-
第一三共、抗がん剤の収穫期視野、次のフェーズへ踏み出した
第一三共は2021年4月5日、2025年度を最終年度とする第5期中期経営計画を発表した。5年間で売上収益を1.67倍にする。2025年度までの5年間の研究開発費を1兆5000億円に引き上げて、抗がん剤の開発を加速させる。
-
またジェネリック、日医工「製造不正」に打つ手はあるか
富山市の大手後発医薬品(ジェネリック)メーカーである日医工は、3月3日、医薬品医療機器等法(薬機法)に基づく業務停止命令の行政処分を受けた。ジェネリックメーカーでは、2月にも福井県あわら市にある小林化工が、福井県から業務…
-
「製薬企業から見ると患者、親会社から見ると顧客」協和キリン社長
協和キリンの業績は実質、2019年、2020年と2期連続で増収・営業増益(コアベース)となった。“グローバル3製品”と称している品目が、海外で売上収益を順調に拡大しているからだ。宮本昌志社長は今後について、キリンホールデ…
-
新型コロナ機に電子カルテのデータの共有・活用は進むか
日本電信電話(NTT)と京都大学の共同出資企業が電子カルテのデータを統合するシステムを開発し、京大、埼玉医大、自治医大などと共同で、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の診療データを共有する取り組みを開始した。
-
新型コロナで露呈したワクチン後進国、日本の現状
厚生労働省は2月12日にも部会を開き、米ファイザーが申請した新型コロナ向けワクチンの承認の可否を審議する。ファイザーをはじめ話題に上るのは海外企業のワクチンばかり。国産ワクチンはどうなっているのか。日本企業の影が薄い理由…
-
富士フイルムが再生医療子会社を帝人に譲渡する理由
帝人は富士フイルム傘下の再生医療ベンチャー、ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング(J-TEC)に対してTOB(株式公開買い付け)を実施すると発表した。富士フイルムはこれに応募すると発表している。既に製造販売承認を取得し…
-
米製薬大手、京大・本庶氏の研究施設に感謝の意も込め55億円寄付
米大手製薬のブリストル マイヤーズ スクイブ(BMS)は、京都大学大学院医学研究科付属がん免疫総合研究センター長の本庶佑特別教授の研究支援を目的に京都大学に総額55億円を寄付する。2021年に建設が始まるがん免疫総合研究…
-
糖尿病ケアで血糖値を知る新指標GAとは 東大発ベンチャーが着目
不健康な食事や運動不足などの影響で、世界的にも増加が懸念される糖尿病。患者やその予備軍に生活習慣改善の新たなツールを届けようと取り組んでいるグループがある。東京大学の研究者らが設立したベンチャーと、東京大学医学部付属病院…