全国の小児科医で構成する日本小児科医会は9月7日、「日本の小児地域医療を崩壊から守るための緊急メッセージ」をウェブサイトに掲載した。メッセージの中に、「妊娠出産控えにより国立成育医療研究センターの2021年初旬の出産予約は2/3に減少」との記載があったことが気になった。新型コロナウイルス感染症の第1波のときに妊娠を避けようとした結果こうなっている可能性がある。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り514文字 / 全文1965文字

日経ビジネス電子版有料会員になると…

人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

オリジナル動画が見放題、ウェビナー参加し放題

日経ビジネス最新号、9年分のバックナンバーが読み放題

この記事はシリーズ「橋本宗明が医薬・医療の先を読む」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。