バイオベンチャーのアンジェスは3月5日、大阪大学と共同で新型コロナウイルスの感染予防用DNAワクチンの開発に乗り出すと発表した。宝ホールディングスの子会社であるタカラバイオも協力し、DNAワクチンの構築・製造を担当する。研究開発をリードする大阪大大学院医学系研究科・臨床遺伝子治療学の森下竜一教授は、「政府や厚生労働省から支援してもらうという話をもらっている。他の大学や製薬企業にも参画を呼び掛けており、オールジャパンで取り組んでいきたい」などと語った。

記者会見する大阪大学の森下竜一教授(左)ら

 朝9時過ぎに、13時から緊急記者会見が開催される旨が伝わると、アンジェスの株価は急騰し、一時ストップ高になった。新型コロナウイルスの感染拡大に多くの人が危機感を抱いている現在。報道陣の注目度も高く、会見場には用意していた椅子が足りなくなるほどの記者が集まった。

 今回、アンジェスが開発を目指すのは、遺伝子を構成するデオキシリボ核酸(DNA)という物質でできたDNAワクチンだ。新型コロナウイルス(COVID-19)を構成するあるたんぱく質を作り出すように設計したDNAを注射で投与し、そのたんぱく質に対する免疫反応を誘導。免疫反応で作り出された抗体により、感染したウイルスを排除できるようにする。

 通常のワクチンは、感染力を失わせたウイルスや、抗原となるたんぱく質そのものを投与して免疫反応を誘導するが、DNAワクチンはたんぱく質の設計図を投与するイメージだ。DNAワクチンだと、製造時にウイルスそのものを使用しないので製造時のリスクが避けられる。また、たんぱく質抗原を用いたワクチンに比べても、短期間に製造・供給できるという利点がある。しかも製造コストも安価で済む。

 森下教授は既に厚労省や国立感染症研究所の協力を得て、COVID-19の「Sたんぱく質」と呼ばれるたんぱく質の遺伝子情報を入手。既にDNAワクチンの設計は完了し、タカラバイオの製造施設で製造に着手していることを明かした。動物に投与して抗体が作られるかはこれから確かめることになるが、今後、4週間程度かけて製造した後、動物実験で有効性と安全性を確認し、「6カ月程度で臨床試験をできるように準備したい」(森下教授)などとした。

 Sたんぱく質に対しては抗体ができにくいという報告もあるが、森下教授は「通常2回接種するところを、3回、4回と接種回数を増やせば抗体を誘導できる可能性がある」と説明し、DNAワクチンに対する期待を示した。

 安全性はどうか。実はアンジェスの提携先だった米バイカルがこれまでに様々な感染症に対するDNAワクチンを作り、臨床試験などを実施してきた経験がある。「これまでに1400人以上に投与されてきたが、安全性の問題は報告されていない」と森下教授は強調した。なお、バイカルは19年に別のベンチャーに買収されたため、今回のプロジェクトには参加していない。

 供給量が気になるところだが、タカラバイオの峰野純一取締役専務執行役員は、「現在はまだ小規模の培養装置で製造している段階だが、それで数百人に治験をできるぐらい作れると聞いている。20年1月に本格的な操業を開始した新しい施設があるので、そこで作ればかなりの量は作れる」などと話した。

 もっとも、6カ月後に臨床試験が実施できるところまでこぎ着けたとしても、通常のワクチンと同様の考えで開発を進めていては承認までに年単位の時間がかかる可能性がある。「臨床試験をどうするかなどは、これから各国の規制当局との話し合いが必要だ。最適な方法を選んで開発を進めたい」と森下教授は説明。既に政府関係者などと接触していることを明らかにした。

 これまでにSARSやエボラ出血熱ウイルスなどの流行に対して米ベンチャーなどがワクチンの開発に乗り出しても、開発が完了するまでに感染が終息して実用化には至らなかったというケースは多い。だからこそ大手製薬企業などはワクチンの開発に二の足を踏んできたという実態があるのだろう。

 また、DNAワクチンにより動物体内に抗体を作れると確認できた場合、「ウマなどにDNAワクチンを接種して体内に抗体を作らせて、抗体を多く含む血清を重症者に投与する抗血清療法に利用できる可能性もある」として、森下教授はDNAワクチンと同時に血清製剤の開発も提案した。

 今回はアンジェス、タカラバイオといったベンチャーが手を上げた格好だが、まだ資金的な裏付けなどはない状態だ。開発が完了するまでに流行が終息すれば、最後までたどり着けない可能性はある。

 ただ、それでもDNAワクチンの可能性を検討しておけば、次のウイルスの大流行に対する備えにもなるだろう。もちろん、DNAワクチンだけでなく、その他のワクチンや治療薬の可能性も含めて、感染症に対して様々な武器を用意しておくことは重要だ。遺伝子検査を巡って後手後手に回った対応を繰り返さないためにも、こうした民間によるワクチンや治療薬の研究開発の取り組みを支援していくことも政府の重要な役割といえるだろう。

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