マツダが2030年に向けた経営方針を発表した。電気自動車（EV）の本格投入は20年代後半と競合メーカーに比べて遅れる。当面は日米欧で展開する中・大型のエンジン車で稼ぎ、刈り取った収益でEVを開発する算段だ。世界的に加速するEVシフトにあえて逆らうかのようなマツダ流の戦略には、経営資源が限られる中堅メーカーの難しい宿命と、たとえ後発となってもEV市場で巻き返してみせるという意地が交錯する。

　「一言で言えば、極めてマツダらしい戦略だと思う」。11月22日、マツダが発表した2030年までの経営方針を聞いた証券アナリストはこう感想を漏らした。

　マツダは30年時点の世界販売に占める電気自動車（EV）の比率を25～40％と想定。電動化への対応に1.5兆円を投じ、独自開発するEVを20年代後半に本格投入する方針を示した。

　従来のEV比率の30年目標（世界生産の25％）と比べれば、最大で40％とした今回の方針はEVシフトを進めるというメッセージとも取れる。ただ競合メーカーに比べ野心的な目標とは言えず、また「25～40％」と大きく幅を取っているため、どこまで主体的にEVを拡大させるつもりなのか読みにくい。

「内燃機関をないがしろにはしない」

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