ホンダが足元で二輪車への依存を強めている。2022年上期(4~9月期)の連結決算では、営業利益の半分を二輪事業が稼ぎ出した。利益貢献を基準にすれば今のホンダは「クルマもつくっている二輪車メーカー」へと先祖返りしたかのようだ。二輪車が揺らげばホンダの屋台骨も大きく傾く。稼ぎ頭の二輪事業に死角はないのか。

 上期の連結決算では、営業利益4534億円のうち、半分の2247億円を二輪事業が占めた。四輪事業(同635億円)をはるかに上回る。四輪車の販売に関連する金融サービス事業(ローンやリースなど)の稼ぎを合わせても2113億円と、二輪事業の利益には届かない。

 前年同期も二輪事業の営業利益が四輪事業を上回っていたが、二輪事業の利益に占める割合は約3割にとどまっていた。二輪事業への依存度は今期に入ってより強まっている。

[画像のクリックで拡大表示]

 四輪事業は半導体不足の影響を強く受け、生産を軌道に乗せられなかった。特に中型セダン「シビック」や多目的スポーツ車(SUV)「CR-V」など主力の米国市場にドル箱とも呼べる車種を十分に供給できず、低迷を余儀なくされた。4~9月期の米国での販売台数は46万2000台と、前年同期比44%減という大きな落ち込みとなった。

 トヨタ自動車や日産自動車など競合メーカーは22年上期に四輪車のグローバル生産台数を前年同期比で伸ばした一方で、ホンダは減少した。「半導体調達環境は競争他社に対して回復が遅れている感は否めない」。ゴールドマン・サックス証券の湯澤康太マネージング・ディレクターはレポートでこう指摘している。「取引先の中でも、ホンダが半導体不足の影響を比較的大きく受けていた」。ある部品メーカーの幹部も話す。

 今回はシビックやCR-Vで使われていた、微細化が進んでいない古いタイプの半導体が特に不足したという。湯澤氏は「今後のモデルチェンジのタイミングで新しい半導体への切り替えを進めることで調達環境は改善する」と指摘する。ただ切り替えや調達の安定化にはある程度の時間が必要だ。一夜にして供給が好転するとは考えにくい。

 四輪車の苦境を二輪車が支える構図はしばらく続くだろう。ホンダは足元で電気自動車(EV)シフトに大きくカジを切っており、先行投資はかさんでいる。万が一にも二輪車が不振に直面した場合、ホンダの四輪車のEV戦略も大きく揺らぐことになりかねない。

 ホンダを支える二輪車が最も売れている地域はアジアだ。22年上期の二輪車のグループ販売台数920万台のうち、86%に当たる790万台がアジアで売れた。特にインドやベトナム、インドネシア、タイといった主要各国での販売台数は589万台に上る。販売は各国ともおおむね好調で、ベトナムでは9月単月で過去最高の販売台数を記録したという。

ベトナム南部の都市ホーチミン。アジアでは人やモノの移動に二輪車が欠かせない(写真:アフロ)
ベトナム南部の都市ホーチミン。アジアでは人やモノの移動に二輪車が欠かせない(写真:アフロ)

 ホンダの二輪車は人々の移動の足として完全に定着しており、そのブランドイメージは高く、他社を寄せ付けない強さを誇る。その牙城が容易に崩れることはないだろう。ただし、金城湯池に安穏としていられる状況でもない。脅威は主に中国メーカーが手掛ける電動二輪車だ。

次ページ 電動二輪車の普及加速