電動化が急速に進む自動車市場。電気自動車(EV)やハイブリッド車(HV)、プラグインハイブリッド車(PHV)の性能とコストの決め手となる「電池」の開発・生産で、トヨタ自動車がギアを一段引き上げた。

 9月7日に実施した電池事業の説明会で、2030年に向けて電池の研究開発と生産供給体制の構築に、1.5兆円を投じると発表した。電池の改良や車両の「電費」改善により、車両1台当たりの電池コストも半減を目指す。さらに、30年時点で確保する車載電池の生産能力(電池の容量ベース)を、5月の決算発表時には、現状の30倍に当たる180ギガワット時としていたが、早くも200ギガワット時以上へと引き上げた。トヨタグループでは、パナソニックとの共同出資会社、プライムプラネット エナジー&ソリューションズ(PPES)などが電池生産を手掛けている。

オンラインで開かれた説明会には前田昌彦最高技術責任者(CTO)らが出席した
オンラインで開かれた説明会には前田昌彦最高技術責任者(CTO)らが出席した

電池開発も「全方位」を強調

 ただし、電動化によるCO2削減効果は、HV3台でEV1台に匹敵するとの独自試算を示し、200ギガワット時はEV向けの高容量型だけでなくHV向けの高出力型の電池も含む目標であることを説明。世界の市場がEVに傾く中、電動化戦略では、車両だけでなく、電池の開発・生産でも、特定の用途や素材だけに絞り込まず、「全方位型」を目指すことを強調した。

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