トヨタ自動車が資材の高騰に悩まされている。2022年4~6月期連結決算は3四半期連続の最終減益となった。1ドル=130円台に下がった為替の円安は追い風となっているものの、膨らむ資材コストをカバーしきれない。車の価格に転嫁してコスト増を吸収する選択肢もあるが、トヨタは今のところ我慢を続ける考えだ。なぜか。

 「鉄、アルミ、原油、樹脂が値上がりしている。電力やガス、物流など(のコスト)も上がっている」。トヨタの4~6月期の営業利益は前年同期比42%(4188億円)少ない5786億円となった。資材の高騰が3150億円の下押し要因となったことが大きい。純利益も18%減の7368億円となった。

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 サプライヤーもコスト増に苦しんでいることに配慮し、トヨタは自社向けの部品などについてコスト増を価格に転嫁することを容認する意向を示している。このことがトヨタ自身の利益を圧迫している可能性がある。

 それでもトヨタは車への価格転嫁をなるべく避け、コスト増を耐え忍ぶ姿勢を示す。ミニバン「デリカD:5」の価格を8万8000円引き上げた三菱自動車や、多目的スポーツ車(SUV)「フォレスター」を5万5000円値上げしたSUBARU(スバル)など業界他社とは対照的な判断だ。

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