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 自動車業界に変革の嵐が吹き付ける中、日本勢でただ1社、気を吐くトヨタ自動車。地道に磨いてきた自動車の製造能力もトップクラスだが、「CASE」を中心とした次世代に向けた秘密兵器も温めている。それが2015年前後から本格的に稼働させた、クラウド管理による遠隔情報サービス。常時100万台以上の車をネットワークでつなぎ、地図の精緻化や車両点検といったソフトサービスの提供を可能にしている。

名古屋市中心部にある「コネクティッドセンター」。中央は運営するトヨタコネクティッド社長を務めるトヨタ副社長の友山茂樹氏(写真:上野英和、以下同じ)

 名古屋市中心部にある高層ビルの1フロア。ここに、トヨタのコネクテッドサービスの司令塔「コネクティッドセンター」がある。整理された200以上の座席には訓練を積んだオペレーターが座り、全国のトヨタ車オーナーの車内から届く問い合わせに答えている。

 「今から軽井沢に行くんだけど、お薦めのランチはありますか」。そんな都内にいるオーナーに対し、オペレーターは検索して店舗の候補を挙げ、予約までを代行する。ここまでならクレジットカードのコンシェルジュサービスのようだが、コネクティッドセンターでは自動車の位置情報も捉えている。遠隔でナビを設定し、到着までの所要時間も正確に計算する。

 オペレーターが調べるために保留できるのは90秒まで。それを超えるとデスク上の画面が赤く光る。問い合わせ件数は1日最大8000件ほどで、2020年は230万件となる見込みだ。災害時にも対応できるよう、埼玉県と山形県、沖縄県にもデスクを設けている。

 現在、国内にあるトヨタのコネクテッド車は約100万台。センターではこれらの車の「健康状態」も常に把握している。部品に異常の兆候が見られると、車のダッシュボードに警告を出し、必要ならオペレーターが口頭で助言する。事故などの緊急時には、車内と連絡を取って救急車を呼ぶなどの対応をする。

 情報は一方通行ではない。車両の遠隔管理により、センターには日々、膨大なデータが入ってくる。車載カメラの映像やタイヤのセンサー情報などだ。これらのデータを蓄積し、分析することで、凍結など道路の状況がわかったり、将来の混み具合を予測して道案内したりすることも可能になる。