世界の産業界を直撃している半導体不足。その影響はエレクトロニクスだけでなく、日本の基幹産業である自動車にも爪痕を残している。

参考記事:広がる「産業のコメ」騒動 自動車に半導体不足の逆風

 国内の自動車大手の中でも大きな影響を受けているのがホンダだ。2月9日、半導体不足の影響を受け、2020年度の通期販売台数見通しを10万台引き下げ、 前期比6.1%減の450万台とすると発表した。国内では軽自動車「Nシリーズ」、北米では「アコード」など販売台数の大きい車種への影響が避けられず、減産や生産機種の入れ替えを進めていた。決算説明会で倉石誠司副社長は「半導体影響が無ければ、コロナの影響を吸収して昨年度を上回る見通しの報告ができていた」とコメント。「2次サプライヤーや3次サプライヤーが同じ半導体メーカーから買っていたこともあり、予測できなかった」と奥歯をかんだ。

 半導体不足を受け、21年3月期の業績を下方修正したのが、SUBARU(スバル)だ。当初、売上高にあたる売上収益について前年同期比12%減2兆9500億円を計画していたが、同15%減の2兆8500億円へと引き下げた。

 2月5日に開いた決算会見で、岡田稔明CFO(最高財務責任者)は「(多目的スポーツ車など)中から大型の車種が多く、電子制御を多く使い、部品も共通化している。そのため、半導体不足の影響を受けやすかった」と述べた。今後の対応について、「対策が非常に難しい。どのくらい在庫を持つのがいいのかしっかり考えないといけない」と話した。

トヨタ自動車では半導体不足による生産への影響が相対的に小さかった(写真:AP/アフロ)

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り1484文字 / 全文2142文字

日経ビジネス電子版有料会員になると…

人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

オリジナル動画が見放題、ウェビナー参加し放題

日経ビジネス最新号、9年分のバックナンバーが読み放題

この記事はシリーズ「クルマ大転換 CASE時代の新秩序」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。