日産自動車・三菱自動車・仏ルノーの3社連合は、2030年までに新型電気自動車(EV)を35車種投入することを柱とする長期プランを発表した。だが、足元では電池に使うリチウムが史上最高値を更新するなど原材料の高騰が3社連合の新たな門出に水を差す。自動車各社がEVシフトを進める上で、電池の量の確保に加えて安定的な価格で調達することも課題として浮上している。

 3社連合は1月27日の会見で、30年までのロードマップ「アライアンス2030」を示した。ルノーのジャンドミニク・スナール会長は「3年前、3社連合は史上最悪の危機にあり信頼が欠如していた。それは過去のもので、今は(関係は)より深く、(意思疎通は)より速くなってカムバックした」と語った。

ロードマップについて語る日産と三菱自の首脳陣(1月27日、左から、日産のアシュワニ・グプタCOO=最高執行責任者、内田誠社長兼CEO=最高経営責任者、三菱自の加藤隆雄社長兼CEO)
ロードマップについて語る日産と三菱自の首脳陣(1月27日、左から、日産のアシュワニ・グプタCOO=最高執行責任者、内田誠社長兼CEO=最高経営責任者、三菱自の加藤隆雄社長兼CEO)

 ロードマップで鮮明に示されたのがEVシフトだ。3社連合全体で30年までに5つの共通EV専用プラットフォーム(車台)を活用して新車開発コストを抑えながら、新型EVを35車種投入する。電動化に向けて今後5年間で約230億ユーロ(約3兆円)を投資する。

 35車種の1つとして日産が投入を予告したのが、小型車「マイクラ」(日本名マーチ)の後継車となる小型EVだ。5つのプラットフォームのうちコンパクト車用の「CMF-BEV」を採用する。このプラットフォームはルノーの小型EV「R5」などと共用され、24年から量産される。

 こうしたEVシフトを進める上で欠かせないのが電池だ。

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