30万人を突破した日本で学ぶ外国人留学生。アニメやマンガなど日本のポップカルチャーに関心を持ち、日本が大好きな人も多い。卒業後に日本企業で働くことを希望する留学生も多いが、就職活動がうまくいかなかったり、就職できたとしても短期間で辞めたりする場合が少なくない。
そんな外国人留学生たちの実態に迫ったのが、新刊『日本を愛する外国人がなぜ日本企業で活躍できないのか? 外国人エリート留学生の知られざる本音』だ。著者である九門大士氏は、東京大学公共政策大学院の外国人留学生向けの英語コースで教えており、亜細亜大学の教授として外国人留学生について研究を続けている。
そんな九門氏が、民間出身の校長として公立の中学校や高校で教育改革に取り組み、12月に書籍『革命はいつも、たった一人から始まる』（ポプラ社）を発売した教育改革実践家の藤原和博氏と対談した。テーマは、ダイバーシティ（多様性）を叫ぶ一方で同質化が進む日本社会、そして個人の働き方だ。「社長になるよりカッコいい生き方」など、生き方について議論した第3回の記事に続き、今回は、自分の意見が言いにくい雰囲気をどう打破するかについて議論する。（司会は山崎良兵＝日経BP・クロスメディア編集部長）
教育改革実践家。1978年東京大学経済学部卒業後、リクルート入社。東京営業統括部長、新規事業担当部長などを歴任後、1993年よりヨーロッパ駐在、1996年同社フェロー。2003年より5年間、都内では義務教育初の民間校長として杉並区立和田中学校校長を務める。16年～18年、奈良市立一条高校校長を務めた。主な著書に『校長先生になろう！』（日経BP）、『藤原和博の必ず食える1%の人になる方法』(東洋経済新報社)、『100万人に1人の存在になる方法 不透明な未来を生き延びるための人生戦略』（ダイヤモンド社）など。
亜細亜大学アジア研究所教授。東京大学公共政策大学院非常勤講師。東京大学公共政策大学院で外国人留学生向けに英語で「日本産業論」を教える。慶應義塾大学法学部卒、米ミシガン大学公共政策大学院修了。JETRO（日本貿易振興機構）にて中国・アジアにおける人材マネジメント・企業動向のリサーチなどを担当。中国・清華大学経済管理学院にて１年間の研修。2010年にグローバル人材育成を主業務として独立。東京大学工学部特任研究員などを経て、現職に就く。主な著書に『アジアで働く』（英治出版）など
いつも正解を答えなければならないという「正解至上主義」にとらわれて、授業中に発言したがらない日本の学生たち。こうした雰囲気の中で育つと、就職してからも会議などで「空気」を読むことを優先して、積極的に発言したがらない人が増えがちです。正解かどうかを気にせずに、自由に意見を出せる雰囲気をつくるにはどうすればいいのでしょうか。
藤原和博（以下、藤原）：極端な例ですが、授業中に全員がスマホを使って意見を出す仕組みは面白いかもしれません。私が改革に協力している学校に、東京都立富士高等学校・附属中学校という中高一貫校があります。野村公郎校長の前職は東京都教育庁の都立学校教育部・教育改革推進担当課長です。小中一貫化や都立国際高校で国際バカロレアを取得するコースなどを担当していました。
私が以前に校長を務めた奈良市立一条高校でも全校でスマホ活用に取り組みましたが、スタート段階でした。都立富士高校では授業中にスマホを使って英語の授業をしています。同じ単元ならスマホにイヤホンをつけて、ほかの先生の動画授業を聞いてもいいというような仕組みです。
それでも授業を実施している教員は怒ってはいけないルールで、オンライン上で競争が起きるわけです。富士高校は、新型コロナウイルスの影響もある中、同じ都立の日比谷高校や西高校の先生のオンライン授業を受けられるようにしました。「なぜほかの学校の授業は見られないの」という生徒の要望に応えるためにつくった仕組みです。
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