北斎、歌麿が欧米にブームを巻き起こした19世紀後半のジャポニスム。それに匹敵するアニメ、マンガなどの「新ジャポニズム」が世界に影響を与えていることは、東京2020オリンピックで確認できた――。近著『新ジャポニズム産業史　1945ｰ2020』で、日本のアニメ、マンガ、ゲームが世界を魅了するに至った秘密を解明した東京在住のマット・アルトさんに、日本が目指すべき「文化輸出立国」への3つのポイントを日本語で寄稿してもらった。

ネットフリックスなどストリーミングサービスに不可欠な日本のアニメ

　ソニー・ピクチャーズ・エンタテインメント（Sony Pictures Entertainment）が2021年8月、米AT&Tの子会社で、大手アニメストリーミングサイト「クランチロール（Crunchyroll）」を運営するイレーション・ホールディングスを約1300億円で買収した。2020年12月に発表されたが、独占禁止法に関する米司法省の調査を経て買収が完了した。このアニメ配信サイトには目玉が飛び出るほどの高値が付けられたが、この合併は一企業の戦略を超えて、日本のアニメ産業にとってエポックメーキングなディールと言えそうだ。

　第一に、エンターテインメントの消費スタイルの変化を反映している。コロナ禍によって、多くの人が自宅にいながらアニメを含めて、映画やドラマ、バラエティー番組などあらゆるエンターテインメントを映画配信サービスで鑑賞するようになった。ソニー・ピクチャーズの戦略も、そうした大きな変化を反映したものだ。

　ただ、それだけではない。今回の買収は、日本の「ソフトパワー」が世界に影響力を拡大させるチャンスでもある点が重要だ。この点は、多くの人が見落としがちだ。

　アニメ産業の世界市場規模は2兆5000億円余り。米国の映画産業全体の約3兆6000億円と比べても、相当な規模だ。コロナ禍でステイホーム生活が続く中、アニメ産業も成長している。世界でシェア数トップのストリーミングサービス企業である米ネットフリックスでも、日本のアニメが注目されている。ネットフリックスのチーフプロデューサー、櫻井大樹氏によれば、「アニメの視聴率は近年、年50％ずつ上がっていて、アニメが会社の成長と直結している」と語っている。

　大げさに言えば、日本製アニメなしで米国の大手メディア会社のストリーミングサービスは維持できないのだ。ソニー・ピクチャーズのストリーミングサービスへの進出は、日本のアニメ制作会社にとってビジネス上の追い風となるばかりか、日本のソフトパワーにとっても飛躍のチャンスとなるはずだ。

　なぜ日本のアニメがそれほど大きな存在になったのか？ それを分析すると、日本が文化輸出で生き残るために重要な3つのポイントが明らかになる。

<span class="fontBold">マット・アルト（Matt Alt）</span><br>1973年、米ワシントンDC生まれ。ウィスコンシン州立大学で日本語を専攻。1993-94年慶応義塾大学に留学。米国特許商標庁に翻訳家として勤務した後、2003年に来日。現在、アルトジャパン副社長として翻訳や通訳の他、日本のポップカルチャー研究家としてジャパンタイムズ、米紙ニューヨーク・タイムズ、米誌ニューヨーカー、ニューズウィーク日本版などに寄稿。NHK国際放送の人気テレビ番組『Japanology Plus』のリポーターとしても活躍中。著書に『Yokai Attack! （英語版：外国人のための妖怪サバイバルガイド）』、『Ninja Attack! （英語版：外国人のための忍者常識マニュアル）』（以上、チャールズ・イー・タトル出版）など。</a>
マット・アルト（Matt Alt）
1973年、米ワシントンDC生まれ。ウィスコンシン州立大学で日本語を専攻。1993-94年慶応義塾大学に留学。米国特許商標庁に翻訳家として勤務した後、2003年に来日。現在、アルトジャパン副社長として翻訳や通訳の他、日本のポップカルチャー研究家としてジャパンタイムズ、米紙ニューヨーク・タイムズ、米誌ニューヨーカー、ニューズウィーク日本版などに寄稿。NHK国際放送の人気テレビ番組『Japanology Plus』のリポーターとしても活躍中。著書に『Yokai Attack! （英語版：外国人のための妖怪サバイバルガイド）』、『Ninja Attack! （英語版：外国人のための忍者常識マニュアル）』（以上、チャールズ・イー・タトル出版）など。

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