刺し身はいずれ日本人の口に入らなくなる、そんな噂がささやかれている。欧米の和食ブームだけではなく、中国、タイ、インドネシアなど新興国の中間層から魚介類の需要が高まり、価格の急騰につながっているのだ。このままでは、高くても魚を食べたい外国に対して、安いものしか買わない日本の「買い負け」が顕著になる。刺し身や焼き魚が高級品になる未来に対し、私たちは何ができるか。『安いニッポン 「価格」が示す停滞』(日本経済新聞出版)より抜粋する。

 「安いニッポンが続くと、庶民の味方だった刺し身に、手が届かなくなる日が来るかもしれない」

 BNPパリバ証券の河野龍太郎チーフエコノミストはそう危惧する。

 水産庁の年次報告「水産白書」によると、「買い負け」という言葉が話題になったのは、2003年ごろのこと。

 この頃から欧米やアジアで健康志向が高まり、和食ブームで高級食材としての魚の需要が急増。その結果、水産物が高値で取引されるようになり、同水準の価格を出せない日本の業者が買い付け競争に敗れて思うように魚を調達できないようになっていた。

 2006~07年ごろからマスメディアでも取り上げられ、国際相場に日本がついていけない状況は、今日に至るまで変わっていない。

魚の需要増、中国で9倍、インドネシアで4倍

 水産大手マルハニチロによると、2017年の水産物の価格は03年に比べて6割ほど高くなった。ひとえに世界的な需要が高まったためだ。

 水産庁の調べでは、2018年に世界でとれた水産物は、天然が約9800万トン、養殖は約1億1150万トンで、合計して約2億トン。そのうち食用は1.5億トン。地球人口が76億人で、1人当たりの消費は20キログラムを超えたため、単純計算すると全人口の消費量は1.5億トンで、供給量とほぼ相殺される計算だ。

 世界の1人当たり消費量は過去半世紀で2倍に増えた。先進国の和食ブームだけでなく、魚は高たんぱく質のため消費が推奨され、中間層の所得が増えた新興国で需要が高まっているのだ。「生活水準の向上に伴い、中国では約9倍、インドネシアでは約4倍になった」(水産庁)

『安いニッポン 「価格」が示す停滞』(日本経済新聞出版)から
『安いニッポン 「価格」が示す停滞』(日本経済新聞出版)から

 その一方で日本の消費量は減り続けている。

 「こんなに高いのに、こんなに買われているとは……」

 マルハニチロの幹部は以前、中国・四川省成都の量販店を視察したときに目を疑った。内陸にもかかわらず広々とした魚売り場に、高級な白身魚の「メロ」がたくさん陳列されていたのだ。

 メロは日本では「銀ムツ」と呼ばれていたことがあり、脂が乗っていて味噌煮や煮付け、洋食にも合う。近年米国や中国で人気に火がつき、1990年代は1キロ3ドル前後だった国際相場が、2019年ごろは35ドル前後に上昇している。まさに高級魚だ。

 それが中国内陸部のスーパーに並び、多くの人が手にしてレジへと向かっていく。中国中間層の成長を印象づけた出来事だった。

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