東京の郊外をぐるりと巡る330kmの道、国道16号線。今、この16号線で新たなトレンドが起ころうとしている。東京工業大学リベラルアーツ研究教育院教授の柳瀬博一氏と、投資信託の「ひふみ投信」シリーズを運用するレオス・キャピタルワークスの藤野英人氏が、16号線について語った。前編の今回は、『国道16号線 「日本」を創った道』(新潮社)の著者でもある柳瀬氏が見つけた16号線エリアのマーケットと、藤野氏が2020年5月に三浦半島の付け根に位置する神奈川県逗子市へ移り住んだ理由について。

柳瀬博一氏(以下、柳瀬):藤野さんは昨年『ゲコノミクス 巨大市場を開拓せよ!』(日本経済新聞出版)という本を出版されましたね。

藤野英人氏(以下、藤野):はい、お酒を飲まないゲコ(下戸)をターゲットに市場が開拓されれば、新たな成長産業になる可能性が高い、といったことを書きました。

柳瀬:僕、『ゲコノミクス』の本に書かれていないゲコノミクス市場を、『国道16号線』を書いているときに見つけました。

藤野:それは興味があります。

東京の郊外をぐるりと巡る16号線
出典:『国道16号線』(新潮社)から

柳瀬:ありがとうございます。まず、2018年のこんなデータがあります。

2018年の首都圏の転入超過数自治体ランキング(全世代)
出典:『国道16号線』(新潮社)から

柳瀬:表を見ると、2018年時点で、人々の都心回帰と東京郊外の過疎化が起きているのが事実であることが分かります。まず、全世代で見ると首都圏で人口が増えている自治体のベスト10には、世田谷区を筆頭に東京23区が7つ入っています。千葉県と埼玉県の自治体でランクインしているのは流山市と船橋市、川口市のみ。神奈川県の自治体はゼロです。一方、人口流出が起きている自治体ワースト10を見ると新宿区以外は16号線エリアを含む首都圏郊外の街です。

藤野:そうですね。

柳瀬:ところが、0~14歳の状況を見ると全く逆なんです。

2018年の首都圏の転入超過数自治体ランキング(0~14歳)
出典:『国道16号線』(新潮社)から

柳瀬:トップ10に東京23区はゼロで、ランクインした自治体のほとんどが16号線エリアの郊外都市です。首都圏の子育て世代は、積極的に16号線エリアに移り住んでいることが分かります。ワースト10は、東京23区が7つランクインし、残り3つは、千葉県市川市と神奈川県の横浜市港北区、川崎市多摩区と都心に近い自治体です。繰り返しますが、これは2018年のデータです。コロナ禍になる前から起きている動きなんです。

 つまり、全世代で見ると都心回帰の人口移動が起きていたが、子育て世代に絞ると、むしろ積極的に16号線エリアを選んでいた。この傾向は2020年の0〜14歳の人口移動データを見ても変わりません。ベスト10のうち9つが16号線エリアの自治体で、残り1つは藤沢、23区はゼロですね。

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