もはや、いつ大暴落が起こってもおかしくない──。コロナ禍が長引く中、高値更新が続く株式市場。しかし、空前の低金利や日銀の株式ETF(上場投資信託)買いを受けた“バブル”との指摘もある株高には、崩壊リスクも高まっている。もし、金融バブルがはじけたら、どう行動すべきなのか。『金融バブル崩壊 危機はチャンスに変わる』の著者であるさわかみ投信の澤上篤人会長と草刈貴弘最高投資責任者、それぞれに要諦を聞いていく。

 金融バブルがはじけると、世界の債券市場や株式市場が収拾のつかない投げ売りの修羅場となる可能性があり、それを引き金に、あらゆる金融商品が崩れ落ちて瓦礫(がれき)の山と化す。それはやがてインフレを巻き起こす。財政赤字や債務問題を抱える各国政府や中央銀行に歯止めを利かせる余力は残っていない。結果、人々の生活はズタズタにされる──。

 そんなバブル崩壊の懸念が高まっていると指摘する。リスクに備えて、どうすればしっかりと身の回りを固められるのか。澤上会長のインタビューに引き続き、今回は本書の共著者である草刈最高投資責任者のインタビューの1回目をお届けする。

(聞き手はクロスメディア編集部長 山崎良兵、経営メディア局編集委員 藤田宏之)

澤上 篤人(さわかみ・あつと)
さわかみ投信代表取締役会長。1947年、名古屋市生まれ。1973年、ジュネーブ大学付属国際問題研究所国際経済学修士課程履修。1999年に、日本初の独立系ファンド「さわかみファンド」の運用を始める。長期投資のパイオニアで、同ファンドの純資産は約3400億円、顧客数は11万6000人を超える。(写真:北山宏一)
草刈 貴弘(くさかり・たかひろ)
さわかみ投信取締役最高投資責任者兼ファンドマネージャー。東洋大学工学部建築学科卒業。舞台役者、SBIフィナンシャルショップを経て、2008年10月さわかみ投信に入社。2013年1月より最高投資責任者兼ファンドマネージャー、2015年6月、取締役に就任。(写真:北山宏一)

空前の金融緩和と大規模な財政出動によるカネ余りを背景に、株価はバブル崩壊後の高値更新を続けています。さわかみ投信の澤上篤人会長は前回の記事で、上昇を続ける株価が急落するリスクを強く懸念するのと同時に、どのようなことが起きる可能性があるのか、投資家はどう行動すべきかについて語りました。最新刊『金融バブル崩壊』で詳しく触れているように、ゼロ金利と日本銀行の株式ETF買いなどを受けた人工的とも言える株高には、崩壊リスクがあると指摘されています。さわかみ投信の最高投資責任者として、現状をどうご覧になっていますか?

草刈貴弘氏(以下、草刈氏):正直言って、異常な状態にある、と思っています。言い方が難しい面はありますが、米国や欧州と比較しても、特に日本の株価は、通常では考えられないような高い水準にあると思っています。

 日銀は、2013年以降、”黒田バズーカ”とも呼ばれる異次元の金融緩和を打ち出し、それを続けています。その状況下で、コロナショックが襲ってきました。金融政策としては、すでに最大限まで緩和していてテコ入れが困難で、これ以上何ができるのか、という状況です。もちろん世界中がカネ余り状態で、それが日本にも波及している側面も大きいと思います。

世界的なカネ余りは、今後、どんなインパクトを経済にもたらすのでしょうか?

草刈氏:世界各国にそれぞれお金をためるバケツがあると想像してみてください。その大きさは経済力に比例しますから、当然、国によって大小の違いがあります。米国がさながら風呂おけだとしたら、アジアなどの中小国家はコップのようなサイズ。金利が上がり、多くの投資家が資金を引き上げる状況になった時のインパクトには大きな差が出ます。器の小さな国では、一気に通貨が暴落して金融危機の状態に陥る可能性があるわけです。

 程度の差はあるでしょうが、日本も例外ではありません。米国の株価バブルというか、バブル的な動きと密接に連動している日本の株式市場は、非常に危険な状態にあると言えるでしょう。

続きを読む 2/3 コロナショックで明白になった「FRBは世界の中央銀行」

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