もはや、いつ大暴落が起こってもおかしくない――。コロナ禍が長引く中、高値更新が続く株式市場。しかし、空前の低金利や日銀の株式ETF(上場投資信託)買いを受けた“バブル相場”には、崩壊リスクも高まっている。もし、金融バブルがはじけたら、どう行動すべきなのか。『金融バブル崩壊　危機はチャンスに変わる』の著者である、さわかみ投信の澤上篤人会長と草刈貴弘最高投資責任者のそれぞれに、要諦を聞いていく。

　金融バブルがはじけると、世界の債券市場や株式市場が収拾のつかない投げ売りの修羅場となる可能性があり、それを引き金に、あらゆる金融商品が崩れ落ちて瓦礫（がれき）と化す。それはやがてインフレを巻き起こす。財政赤字や債務問題を抱える各国政府や中央銀行に歯止めを利かせる余力は残っていない。結果、人々の生活はズタズタにされる──。

　そんなバブル崩壊の懸念が高まる中、リスクに備えて、どうすればしっかりと身の回りを固められるのか。今回は、さわかみ投信の澤上会長インタビューの第2回をお届けする。

（聞き手はクロスメディア編集部長 山崎良兵、経営メディア局編集委員 藤田宏之）

澤上 篤人(さわかみ・あつと)
さわかみ投信代表取締役会長。1947年、名古屋市生まれ。1973年、ジュネーブ大学付属国際問題研究所国際経済学修士課程履修。1999年に、日本初の独立系ファンド「さわかみファンド」の運用を始める。長期投資のパイオニアで、同ファンドの純資産は約3400億円、顧客数は11万6000人を超える。（写真：北山宏一）
草刈 貴弘（くさかり・たかひろ）
さわかみ投信　取締役最高投資責任者兼ファンドマネージャー。東洋大学工学部建築学科卒業。舞台役者、SBIフィナンシャルショップを経て、2008年10月さわかみ投信に入社。2013年1月より最高投資責任者兼ファンドマネージャー、2015年6月、取締役に就任。（写真：北山宏一）

コロナ禍により、航空、鉄道、旅行、ホテル、外食、アミューズメントパーク、百貨店など、さまざまな業界で収益が悪化する企業が目立ち、個人消費も冷え込む一方で、株価はバブル崩壊後の高値更新を続けています。「こうした異常事態はいつまでも続かない」と澤上さんは前回の記事で警鐘を鳴らしていました。最新刊『金融バブル崩壊　危機はチャンスに変わる』で詳しく触れているように、空前の低金利や日銀の株式ETF(上場投資信託)買いによる“人工的な株高”は、崩壊リスクが高まっていると指摘されています。

　しかしながら澤上さんのような長期投資家の懸念をよそに、株高にブレーキがかかる兆候はなかなか見えてきません。むしろ長期的な視点に立って割安株に投資する「バリュー投資」はすたれており、ご自身でも「絶滅危惧種である」と笑いながらおっしゃっています。

澤上篤人氏(以下、澤上氏)：「バリュー投資家は死んだ」との声さえ聞こえてきますが、私たちはそう思っていません。むしろ金融緩和をひたすら続け、お金を大量に供給すればいいといったマネタリズム的な考え方は、金融バブルが崩壊すればガタ崩れするでしょう。株式や債券のバブル高は消滅する可能性が高い。

　しかし前回の記事でも触れたように、多くの企業や金融機関が破綻しようと、実体経済は消えてなくなることはありません。地球上の人々の毎日の生活を支えている企業、ビジネスは逆境でも動き続けます。金融バブルが崩壊しようと世界人口は増え続けるわけで、成長機会はなくなりません。

　つまり金融バブルが崩壊し、株価がいったん暴落したとしても、実体経済を支える優れた企業の価値はむしろ見直され、反発していくでしょう。我々長期投資家は、株価バブルの崩壊により、こうした銘柄にむしろ割安感が出て、長期投資の絶好機がやってくると考えて、チャンスを虎視眈々（たんたん）と狙っています。我々がこのバブル下で投資している銘柄は、将来的に株式市場全体が大きく値を下げても、生き残り、価値が再認識される可能性が高いと考えているものばかりです。

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