実は存在する日本の企業内格差、そこで楽しく生きる方法

　いわゆる「格差」が小さいといわれる日本にも間違いなく格差はあります。その格差は、いわゆる大企業と零細企業という所属組織による違いだけに限りません。同じ組織で働いていても格差は存在するのです。

　日本の大企業にはいわゆる年功序列、終身雇用、横並び人事が根強く残っており、同じ会社に属していれば、大きな差はないと思われてきました。確かに米国では、S＆P500種株価指数を構成する企業のCEO（最高経営責任者）の報酬（中央値）は1394万ドル（約15億3900万円）に上る一方、生産部門の一般従業員の年収（同）は3万8613ドル（約425万円）で、約360倍の格差があるそうです*。日本にこのような統計はありませんが、トヨタ自動車で38倍、ソニーで100倍、日立製作所で25倍（いずれも2017年）など比較にならないほど低いとの報道があります。

　日本の大企業においても格差はあるのです。しかもその格差は、収入以上に仕事の内容において、それも年齢が上がるにつれて大きくなります。

40代まで、差は見えづらいが……

（著者近影　(c) naonori kohira）

　多くの大企業において、30歳代までは、同年代の従業員の間で大きな収入格差も役職の格差もありません。一般に体力があり、能力差を時間で埋めることができるからです（近年は働き方改革が求められ、残業して遅れを取り戻すことすらできなくなってきていますが）。

　ところが40歳を越える頃から同期・同年代の中で、「あいつはエリートだから」とか、「あいつは役員候補だよな」というささやきがされるようになります。これは、役職が上がり責任が重くなるにつれ、個人として仕事の成果を出すことよりも、組織としてより大きな成果を上げることが求められるようになり、成果に大きな差が出るようになるからです。

　もちろん与えられたチャンスによって運・不運はあるでしょう。しかし、始まりがどんな小さな組織でも、成果を出すリーダーは、次により大きな組織、責任を任されるようになります。その繰り返しで、いわゆる「出世」する人としない人が大きく分かれるのです。

　日本の大企業の場合、大きな責任を担い、大きな成果を上げている社員とそれほどでもない人の収入差は、同年代である限りそれほど大きくありません。ですから40代の間はそれほどの「格差」を感じることはありません。しかし、役職の差、与えられるポジションの差、呼ばれる会議の重要性の差、勤務地の差はどんどん大きくなっていきます。結果を出し続ける人は、もちろん経営者の目にとまり、次世代の幹部候補として認識されるようになります。