ブロックチェーン技術により、アートや暗号資産の所有権を管理するNFT。NFTアートやNFTを利用した仮想通貨「イーサリアム」の人気は近年特に高まっているが、一方で詐欺や金融規制の不備などのリスクも指摘されている。今回はNFTに関する最近の話題について、過去記事から振り返ってみる。

アートや仮想通貨に利用される「NFT」とは?

 NFTとは「代替不可能な(Non-Fungible)トークン(Token:何かの印になるデータ)」の頭文字だ。NFTは唯一のアイテムの所有権をデジタルデータで表現したもので、たとえばアート作品などの所有権を証明する手段として用いられる。

 NFTのベースとなっているのはブロックチェーン技術だ。アート作品であれば作品のJPEG画像や所有権情報などのデータに識別可能なコードを付与し、その取引記録を「ブロック」に記録して管理する。管理にはさまざまなセキュリティー技術が導入されるほか、記録自体も大勢の人によって共有され、改ざんなどの不正ができない仕組みだ。

 このような特徴からNFT市場はここ数年で大きく成長し、特に2021年には、NFTを利用した仮想通貨(イーサリアム)の価値が急騰するなど話題を集めている。一方でNFTにはオンライン取引に伴う「詐欺」や各国の「金融規制体制の不備」、万一NFT市場が停滞した際に「価値の保証が困難になる」といったリスクも指摘される。

 今回はNFT関連の過去記事から、特に話題を集めたものを時系列で振り返っていく。

次のバブルはNFT? ツイッターの第一声に3億円

 ツイッターの創業者、ジャック・ドーシー氏が2006年3月21日に投稿した「初ツイート」が競売にかけられた。落札額はなんと約291万ドル(約3億2000万円)だ。他にも、米プロバスケットボールNBAの人気選手がダンクシュートを決める動画も高額取引の対象となった。

 SNSのツイートというデジタルデータが売買の対象になり得るのは、NFTによって「自分だけの所有権」を証明できるためだ。

「つぶやき3億円」はマネーゲーム?ブーム去る「NFT」の真価

 NFTの利用に参入する企業が増えている。プリングルズ社は「50個限定のバーチャルなポテトチップス」を発表し、即日完売するなど話題を集めた。日本でも仮想通貨の取引所であるコインチェックをはじめ、LINEやGMOインターネット、メルカリなどがNFT関連事業への参入を表明している。

 一方、調査会社などからは「NFTの取引総額は既にピークを過ぎている」との指摘もあり、今後は投機の手段としてではなく、デジタルコンテンツを資産として扱う手段としてNFTの可能性を探る動きが強まっていくと考えられる。

NFTが音声市場の拡大を加速する

 ブロックチェーン上に「このデジタルデータはいつ作られたか」「オリジナルの所有者は誰か」といった情報を記録するNFT。その対象は画像データに限らず、動画や音声でも同じように扱うことが可能だ。

 ボイシーやクラブハウスなど、個人が「音声」で発信できるサービスが人気を集める中、NFTが今後の音声市場の拡大に貢献する可能性も指摘されている。

メッシの契約金の一部にトークン スポーツ界で普及する暗号資産

 2021年8月にパリ・サンジェルマンと契約したメッシ選手。話題を集めたのは3500万ユーロ(約45億円)という年俸に加え、契約金の一部として相当額の「ファントークン」が支払われたことだ。

 ファントークンはNFTの一種で、取引所での取引が可能な暗号資産。チームの成績によっては値上がり益も期待できるうえ、保有者には特典として、勝利後の応援歌や、練習用のジャージーデザインなど、クラブに関する決定事項の投票権などが提供されるという。

 スポーツ界にNFTなどの暗号資産が広まることが、今後の暗号資産業界にどのような影響を与えていくか、注目が集まっている。

最後に

 デジタル上のデータが、唯一無二のデータであることを証明するNFT。仮想通貨として利用されるだけでなく、アート作品や動画、「ツイート」さえ巨額取引の対象としたことで話題を大きく集めた。一方でNFTのブームは終わりつつあるとの指摘もあり、今後はデジタル作品の取引を通し、クリエーターを保護する手段としての役割が期待されている。今後のNFTの活用に、引き続き注目していきたい。

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