ブロックチェーン技術をベースに構築され、次世代のインターネットとも呼ばれるWeb3.0。GAFAをはじめとする巨大IT企業から個人データなどの管理を取り戻し、ネットワーク上で分散管理するのが大きな目的で、暗号資産(仮想通貨)やメタバースといった最新技術とも関係が深い。この記事ではWeb3.0の関連技術について、過去記事から振り返ってみる。

巨大IT企業からデータの主権を取り戻す「Web3.0」

 Web3.0とは、ブロックチェーン技術などによって構築される新しい「分散型のWeb」を指す言葉だ。Web3.0が最初に提唱されたのは2010年代中盤から後半ごろだが、特に2021年から急速に注目を集めており「次世代インターネット」とも呼ばれている。

 Web3.0の目的は、GAFAをはじめとする巨大IT企業からテクノロジーを分散させることだ。これまで(Web2.0の世界では)個人に関するデータの大半が特定の企業で集中管理され、結果としてプライバシーやセキュリティー上のリスクを発生させてきた。こうしたデータをネットワーク上で分散管理することで、さまざまな課題を解決するのがWeb3.0の理想だ。

 なおWeb3.0の概念は、近年話題を集めている「暗号資産」や「NFT(非代替性トークン)」「メタバース」とも深く関連している。今回の記事ではWeb3.0の関連技術という視点から、これらの新技術に関する過去記事を紹介していく。

あなたのスマホも対象に? GAFA告発者が明かすデータ収集の実態

 Web3.0の目的はGAFAなどによる支配からの解放だ。実際、GAFAがどれほどの個人データを集めているかは多くの元従業員によって報告されている。その中には勝手に録音されたプライベートな音声やデバイスに保存されている音楽、映画、連絡先の名前や電話番号、位置情報まで含まれるという。

 こうした企業の問題点は、個人の権利よりも企業の利益を優先する傾向があることだ。そのために利用者が心身の健康を害したり、時には国家に悪影響を与えたりすることもある。

社会の革新にこそブロックチェーン

 Web3.0の基盤となる技術はブロックチェーンだ。もともとは取引履歴の分散管理を念頭に開発された技術だが、その活用場所は金融分野に限らない。たとえばスマトラ島で採れるコーヒー豆のトレーサビリティ、大手スーパーマーケットの物流部門、貿易業務など、複数の関係者がいて詳細を把握しにくかった情報の管理にも効果を発揮する。

ブロックチェーン、電気以上に破壊的な技術

 ボストン コンサルティング グループの佐々木靖氏によると、ブロックチェーンは「インターネットのような仮想世界に連続性を与える」という。現実世界と同様、誰がどのような取引をしているのかを明確に把握できるのがブロックチェーンの特徴だ。

1年半で9兆円流入! 知られざる分散型金融「DeFi」の正体

 このブロックチェーンの特徴が最も生かされるのが金融の分野だという。たとえば2020年から注目を集めているDeFi(Decentralized Finance:分散型金融)は、これまで銀行や証券会社などが提供してきた金融サービスをブロックチェーン上で分散管理するものだ。これにより、これまで銀行などの介入が必要だった口座開設や融資の審査などを、インターネット上にいる誰もが自由に利用できるようになる。

メタバースとは何か。IT、ビジネスでにわかに流行

 メタバースとは、仮想現実や拡張現実技術を駆使してつくられるインターネット上の仮想現実世界のこと。新型コロナウイルス禍でネットワーク経由の交流が増えた結果、「インターネットの次の発展段階」として研究や利用が進んでいる。

 メタバースは、2021年に社名を「メタ」に変えた米フェイスブック社が特に力を入れているという。こうしたメタバースの動きは、「次のトレンドに乗りたいと願う」投資家や企業からも注目の的だ。

類人猿が示す、Web3.0の世界

 特定の管理者がいないインターネット世界で、「オリジナル」「唯一無二」であることを証明する技術がNFTだ。特定の価値を創造し、所有し、交換できるNFTはメタバース内における通貨として通用することから、Web3.0の実現を大きく後押しすると考えられる。

最後に

 巨大IT企業による支配からのデータの解放を目的とするWeb3.0。その基礎となるブロックチェーンや暗号資産、メタバース、NFTなどの技術は、すでにそれぞれの分野で注目を集め、利用が急速に拡大している。こうした動きが本当にWeb3.0の実現に結びついていくのか、目が離せない。

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