この国には中小企業が多すぎる。
生産性向上には、大企業主体の経済への移行が不可欠だ――。
日本経済の先行きに不透明感が強まる中、
そんな「中小企業不要論」が注目を集めている。
一昔前であれば、確実に批判を浴びたであろう暴論。
だが、手厚い優遇策に不満を持つ会社員の増加もあってか、
表立った批判は少なく、国際機関もその主張を裏付ける。
いずれにせよ、市場の成熟や後継者不足を背景に“大廃業時代”を迎える日本の中小企業。
これまでこの国の雇用や経済を支えてきた彼らは、本当に「要らない存在」なのか。
中小企業の真の存在意義と、生き残り法を考える。

(中沢 康彦、山田 宏逸、神田 啓晴、津久井 悠太)