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 3月の日経ビジネスは「どん底からの復活劇」「令和の時代のリーダー育成術」「決別!働かないおじさん」「世界のヤバい研究」など多種多様な特集をお届けします。本誌記者が特定のテーマを取材し、常に最新情報と記者独自の切り口を提供する連載も開始。総力企画の一部を先行してお知らせいたします。

※記事は予定であり、変更になる場合があります。

特集

 シリーズ累計20万台のヒットでシャープを救った調理器「ホットクック」。体操金メダリストがきっかけで大ヒットした有楽製菓のチョコ菓子「ブラックサンダー」。これらの話題の商品は、当初意図した商品にならなかったり、全く売れず販売中止になったりという苦い失敗を経てヒットに結びついた共通点がある。失敗を乗り越え、強い商品・事業を生む秘訣を探る。

 将来の社長候補にもなり得るリーダー育成は企業にとって永遠の課題。修羅場をくぐらせて成長を促すやり方もあるが、そもそも修羅場自体が少なくなっているとの指摘も。転職市場が拡大する中で、せっかく育てた人材が他社に移ってしまうケースもあるだろう。どうやってリーダーを育てるか。令和の時代の育成術を探る。

 トヨタ自動車をはじめとする大企業の経営側が、「終身雇用は限界」をいうメッセージを発信し、リストラや賃金カーブの修正をしやすいムード作りに躍起になっている。一律での賃上げ要求をしない労働組合も出てくるなど、従来のような日本型雇用からの脱却は不可避だ。日本の雇用環境が大きく変わろうとしている中で、個人はどのように生きていったらいいのか。「働かないおじさん」に陥るマインドセットから脱却し、ミドルが復権するためのレシピを伝授する。

 念力、動物言語、人工生命、テレポーテーション、超次世代医療…。SFの世界のような突拍子もない研究に本気で取り組む科学者は実は世界にたくさんいる。そのなかには、意外に現実性を帯びつつあるものや、思わぬ応用先が見つかりつつあるものも少なくない。日本からイノベーションが生まれないのは、こうした尖った発想を真っ先に排除する土壌があるからだ。世界のヤバい研究を展望しつつ、日本の研究界ひいては社会全体を覆う「変なことしちゃダメ症候群」の正体をあぶり出す。目覚めるニッポン最新作。


スペシャルリポート、ケーススタディー

3.11から10年目
電力業界の現在地と未来図

 東日本大震災から今年は10年目。安全対策の強化を求められた原子力発電所はいまだ稼働もままならない。小売り自由化で地域や業種をまたいだ進出が相次ぎ、東京電力をはじめとする電力各社は激しい競争にさらされる。日本経済の基幹インフラを担う電力業界の現在地を確認しながら、これからの未来図を描く。

オリオンビールが描くブランド復活
老舗地方企業の蘇らせ方

 2019年3月に野村ホールディングスと米投資ファンドのカーライル・グループに買収されたオリオンビールが第2の創業に向けて動き始めた。オリオンは創業家亡き後見失っていた会社のミッションを整理。カーライルと野村の力を借りて再生に向けた「100日プラン」を策定。アサヒビールとの関係深化や販売強化などを通じて、新規株式公開(IPO)を目指す。日本には実力はあっても地元とのしがらみで身動きが取れず成長が止まった地方会社が多い。オリオンはその処方箋となり得るのか。

スペシャルリポート
グルメサイトという幻

 食べログ、ぐるなび、ホットペッパーグルメ──。飲食店の検索を一手に担ってきたグルメサイト業界に地殻変動が起きている。ITリテラシーが低い飲食店に、お店を紹介するウェブサイトやインターネット予約機能を提供して成長してきたグルメサイトだが、消費者がインスタグラムなどSNSやグーグル検索で自ら情報を得るようになった。飲食店がサイトに支払う手数料の割高感も重なって、「グルメサイト切り」が加速している。そもそも誘客効果にすら疑問が出ており、存在意義が問われる事態となっている。

ブリヂストン
データ転がす会社に変身

 タイヤ世界最大手のブリヂストンがタイヤから取得できる走行情報を使い、サービスにつなげるデータ会社への転身している。カギとなったのが、19年4月に地図データ大手のオランダのトムトムから約1000億円で買収した法人向けの車両管理を手がけるウェブフリート事業だ。データを使って適切なタイミングでメンテナンスしたり、ドライバーのクセを見つけたりすることもでき、開発部門にフィードバックされたデータは素材開発にも生かしている。


記者による新連載

 吉岡陽記者による新連載。令和時代の消費マーケティングの新たなトレンドを紹介する。エシカル(倫理的)消費の本格化、Z世代やアクティブシニア、インバウンドの台頭など、様々な質的変化を遂げている消費市場。「誰に向けて」「どう売る」べきか。企業がつかむべきこれからの「消費者像」を探る。

 庄司容子記者による新連載。米アマゾン・ドット・コムをはじめとするEC(電子商取引)の成長で、あらゆる小売業が岐路に立たされている。店に行かなくてもネット通販で必要なものが手に入る時代。店舗網や売り場を広げることで事業を拡大してきた小売業は今、店舗の役割は何かという難しい課題と対峙している。未来の小売業の姿を探る。

 白井咲貴記者による新連載。今や日本の国内総生産(GDP)の7割を稼ぐサービス業。旅行や外食、教育、家事代行などその範囲は広く、インバウンド需要の高まりを受け、ますます注目される分野だ。一方で、課題も多い。消費マインドの先行きは不透明で、人手不足も深刻だ。新たな市場の開拓や生産性の向上など、「おもてなし」の先を模索する現場を追う。

 神田啓晴記者による新連載。デリバリー、サブスクリプション、おひとり様需要、フードテック……。移り変わる消費者のニーズに合わせ、ダイナミックな変化を続ける外食業界の動きを紹介する。人口減少で市場の飽和も見えてきた令和の時代に各社はいかにして消費者をつかむのか。「外食戦国時代」の今を描く。

 鷲尾龍一記者による新連載。テクノロジーの進化があらゆる業界に変革を迫っている。業界の常識にとらわれないスタートアップが隙間(ニッチ)を突いて新たな市場を切り開き、大手企業の競争相手になっている。一方で大手企業がその先進性を取り込もうと共創する動きも広がる。規模の大小や業界の垣根を越えた大波は、人々の生活や企業の在り方をどう変えるのか。潮流を追う。

 津久井悠太記者による新連載。令和元年はコンビニエンスストア業界の在り方が問い直される年となった。既存加盟店の売り上げが伸び悩み、人材難が激しさを増す中で、営業時間や利益配分といったビジネスモデルの根幹に異議を唱える一部加盟店オーナーの声も大きくなっている。昭和末期には全国1万店程度だったコンビニの店舗数は、平成の30年間で6万店弱にまで増えた。平成を代表する小売業は令和の時代にどのように変わっていくのか。コンビニの在り方の今後を探る。

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